アマゾンの動画配信端末 Fire TV（写真：ロイター/アフロ）

　米国の市場調査会社IDCがこのほど公表したレポートによると、今年のスマートホーム関連機器の世界出荷台数は前年比23.5％増の8億1500万台となる見通しだ。

　この市場は今後年平均14.4％の成長率で推移し、出荷台数は2023年に13億9000万台に達すると予測している。

映像エンタメ機器が3割占める

　スマートホーム関連機器には、「映像エンターテインメント機器」「ホームモニタリング・セキュリティー機器」「AIスピーカー」「コネクテッド照明器具」「スマートサーモスタット（室温調整装置）」などがある。

　このうち、最大のシェアを占めるのは映像エンターテインメント機器。消費者は米アマゾン・ドット・コムの「Fire TV」や米グーグルの「Chromecast」といった動画配信端末を入り口にしてスマートホーム製品に慣れ親しむようになったという。

　そして今後は、テレビを高解像度（8K）、高輝度（HDR）、高フレームレート、大画面の製品に買い替える際、AIアシスタントや動画配信サービスを搭載する機種を選ぶようになるとIDCリサーチマネージャーのジテッシュ・ウブラニ氏は指摘している。

　同社が予測する、2023年における全スマートホーム関連機器出荷台数に占める映像エンターテインメント機器の比率は29.9％。

　これに次ぐのがホームモニタリング・セキュリティー機器で、その出荷台数比率は同22.1％。