しかし、RIMPAC-2014に参加した中国海軍は、多国籍海軍合同演習に正式参加した艦艇以外にも電子情報収集艦を演習海域に派遣して、アメリカ空母をはじめとする演習参加国艦艇の各種情報収集にあたらせた。まさに、RIMPACに参加した“海軍仲間”の信義を踏みにじったのである。

 続いてRIMPAC-2016に参加した中国海軍は、またもや問題を起こした。RIMPACでは、合同演習に参加している各国海軍が自国の艦艇でのレセプションに参加国代表たちを招待し合うことが慣例になっている。だが、中国海軍は中国軍艦でのレセプションに海上自衛隊代表を招待しようとしなかった。主催者であるアメリカ海軍がその情報をキャッチし、事前に中国側に厳重注意をしたため、結果的には海上自衛隊も招待されることとなった。

 この事件に対してアメリカ海軍は、海軍の風上にも置けない中国海軍の態度に激怒した。RIMPAC-2014に引き続きまたもや海軍の信義則を蔑ろにした中国海軍のRIMPAC参加は打ち切るべきであるとの声が、連邦議会からも上がった。

 しかしながらRIMPAC-2016閉幕後、オバマ政権そしてペンタゴンは再び中国海軍を次回のRIMPAC-2018へ招待した。アメリカ海軍内外の対中強硬派は「いい加減にしろ」と激怒したものの、トランプ政権が誕生したからといってオバマ政権が発した中国海軍への招待が取り消されることはなかった。

 ところが、中国がRIMPACに参加し始めた2014年から、人工島の建設をはじめとする中国の露骨な南シナ海侵略は勢いを増す一方であった。アメリカ海軍の対中強硬派たちは「RIMPACに中国海軍を参加させることによって、南シナ海や東シナ海での中国海軍の傍若無人な行動は収まるどころか、ますます周辺諸国を圧迫し続けており、国際海洋法原則なども紙切れに書いた文字になりつつある」と主張していたが、まさにその批判が実証されることとなったのである。

 そして今年春になって、対中強硬派で側近を固めたトランプ大統領は、ようやく中国との対決姿勢を明確に打ち出すに至った。その結果、中国海軍による南シナ海での侵略的行動を理由として、中国海軍に対するRIMPACへの招待をついにキャンセルしたのである。