3月下旬に入り、米WTI原油先物価格は1バレル=40ドル前後で推移している。
米国での原油掘削装置(リグ)稼動数の記録的な減少(約1600 → 約400へ)がようやく効果を発揮し始めた(生産が1年4カ月ぶりの水準に低下した)ことに加え、連邦公開市場委員会(FOMC)の利上げ見送りで米ドルが急落したことも原油相場を後押しした。
原油価格の見通しについて、投機筋は昨年(2015年)6月以降で最も強気になっているという(3月22日付ブルームバーグ)。
その理由はなんと言っても、4月17日に主要産油国が集まるカタールの首都ドーハでの会合で、生産抑制に向けてなんらかの合意が成立するとの期待である。
3月21日、OPECのパドリ事務局長は「原油価格は適度な水準で回復する」との見方を示した。しかし、4月のドーハでの会合で具体的な合意ができなければ相場が反転することは明らかである。
さらに筆者は、生産水準維持に関する協議が成立したとしても世界の供給過剰にはほとんど影響を及ぼさない可能性が高い、と考えている。理由は次のとおりだ。