米グーグルが同社のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)「グーグル+(プラス)」にゲーム機能を追加したことが話題になっている。グーグルは当初、フィンランド・ロビオモバイルの「アングリーバード」や、米ジンガの「ジンガポーカー」など、大手10社の人気ゲーム16作品を揃え、今後種類を順次増やす。先行するSNS最大手の米フェイスブックに対抗していく考えだ。
ソーシャルゲームはSNSに不可欠
これらユーザーが交流しながら遊べるソーシャルゲームは、新規ユーザーをサイトに引きつけたり、既存ユーザーの滞在時間を延ばしたりできるコンテンツとして、SNSの重要な要素になっている。
ゲームの利用料金は基本的に無料で、メーカーは主にユーザーがゲーム内で使用する「仮想アイテム」を販売することで収益を得ている。
米国の市場調査会社イーマーケターによると、昨年5億1000万ドルだった米国のゲーム仮想アイテム市場の規模は今年6億5300万ドルになり、来年は7億9200万ドルになると見込まれている。
グーグル、5%の手数料で対抗
グーグル+はまだ試験運用中という段階だが、既に多くの人に開放されており、ユーザー数は増加の一途をたどっている。米国の調査会社コムスコアの最新のリポートによると、そのユーザー数は1日当たり約100万人のペースで増えており、7月24日時点で2500万人を超えた。
サービス内容も外部の開発者を中心に評判は上々で、好調なスタートを切ったと言われているが、グーグルはソーシャルゲームの導入でこの勢いを加速させたいようだ。
フェイスブックは、ゲームメーカーなどのSNS内でコンテンツを販売する企業から30%を手数料として得ているが、米ウォールストリート・ジャーナルによると、グーグルは今年いっぱいはこの割合を“キャンペーン料金”として5%に抑える方針だ。