中国では今、会員制スーパーが注目を浴びている。写真：ロイター/アフロ

　振り返ってみれば、筆者は小学生の頃に配給用切符に相当する「糧票（リアンピョウ）」を使って米や食用油を買い、スーパーという存在を知らなかった。大学に進学した1998年に実家の近くにフランスのカルフールが出店し、巨大な売り場と豊富な品揃えに驚かされた記憶は今でも鮮明に残っている。その後、外資系小売企業が相次いで中国に進出してきたが、これは2001年に中国がWTO加盟を果たしたためだ。

　また、2009年にEC最大のキャンペーンとなる「独身の日（11月11日）」が始まり、2010年代はECをはじめとするオンラインビジネスが大いに発展した。オンラインが実店舗に取って代わり、実店舗が消滅するのではないかとの議論が盛り上がる中、オンラインとオフラインとの融合を目指すニューリテールが提唱され、2020年代はオンラインとオフラインとの融合が進む時代になっている。

　こうした中、中国では会員制スーパーが注目を浴びている。外資企業も中国企業も出店を加速し、競争が激化する背景には、中間所得層の増加に伴い、より良い商品・サービスを求める消費者が増加していることがある。

会員制スーパーが実店舗の新たな戦場に

　前述したように、2010年代はECの発達によって百貨店をはじめとする実店舗の淘汰が進み、実店舗の売上高が低迷した。WTO加盟後に中国進出をかけたフランスのカルフールもイギリスのテスコも撤退を迫られた。
その一方で、近年、会員制スーパーが台頭し、実店舗の新たな戦場となっている。中でも有力なプレイヤーとなっているのは米国のSam's Club（ウォルマート）、コストコと中国の「盒馬鮮生（フーマー）」X会員店（アリババ）である。いずれも沿海地域や大都市を中心に出店し、購買力の高い消費者の獲得に注力している。