東京大学の須田教授が語る「CASE」で加速する自動運転研究の最前線

　100年に一度の大変革期に突入した自動車業界。車は「所有するもの」から「共有するもの」へと人々の意識がシフトしていく中で、新たな潮流として「CASE*¹」への対応を迫られています。

　中でも自動運転においては、道路交通法改正により、5段階で定義された自動化レベルのうち、「レベル４」が2023年4月に解禁。公道における自動運転が可能になった今、MaaS*²実現に向けた産学官連携の様々な実証実験が行われています。

　東京大学モビリティ・イノベーション連携研究機構 機構長の須田義大氏は、自動運転の最も重要な目的は「安全性の向上」とした上で、ヒューマンエラーによる交通事故の防止のほか、ドライバー不足といった社会課題解決への可能性にも期待を寄せます。潮目を迎えた自動車業界の課題と次世代のモビリティ社会への展望とは？ 須田氏が詳しく解説します。

*¹「Connected（コネクティッド）」「Autonomous（自動運転）」「Shared＆Services（シェア・サービス）」「Electric（電動化）」の頭文字をとった造語。次世代技術やサービスを意味する。
*² Mobility as a Service：あらゆる交通手段、ICT(情報通信技術)によって最適に組み合わせ、シームレスにつなぐことで一つのサービスとして提供する概念。