（写真：ロイター/アフロ）

　米調査会社のガートナーによると、2022年の世界主要電子機器メーカー上位10社による半導体購入額は前年比7.6％減の2240億1400万米ドル（約30兆5900億円）だった。22年は世界的なインフレと景気後退への懸念の影響で、パソコンとスマートフォンの需要が急激に弱まった。世界の半導体消費全体に占める電子機器メーカー上位10社の購入額比率は37.2％となり、前年の40.7％から縮小した。

消費者需要の落ち込みで生産と出荷抑制

　ガートナーによると、半導体購入企業上位10社の多くはパソコン／スマホの主要メーカーである。「これら電子機器に対する消費者の需要が急激に落ち込んだため、上位10社は生産台数と出荷台数を増やすことができなかった」とガートナーのアナリスト兼シニアディレクターの山地正恒氏は述べている。

　上位10社は1位から、米アップル、韓国サムスン電子、中国レノボ、米デル・テクノロジーズ、中国・歩歩高（BBK）、中国・小米（シャオミ）、中国・華為技術（ファーウェイ）、米HP、ソニーグループ（ソニーG）、台湾・鴻海精密工業（ホンハイ）の順。

アップル2.6%減、サムスン2.2％増

　アップルの購入金額は前年比2.6%減の670億5600万（約9兆1600億円）。同社は4年連続で半導体購入企業のトップを維持した。アップルは自社設計のアプリケーションプロセッサー（AP）への移行を進めており、APを含むマイクロプロセッサー（MPU）の購入金額が同11.7％減少した。その一方でメモリー以外の半導体への支出額は同2.8％増えた。