アイロボット「ルンバ」の最新モデル「j7+」にはAIカメラが搭載されており、物体を認識し、コードやペットの排泄物など障害物を避けながら賢く掃除をする。データはクラウドに貯められ、役立つデータは世界中のj7+と共有される（出所：アイロボットのウェブサイト）
（朝岡 崇史：ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授）
8月5日、アマゾン（Amazon）はロボット掃除機「ルンバ」で知られるアイロボット（iRobot）を約17億ドル（約2200億円）で買収すると発表した。日本経済新聞（8月6日付）の報道によれば、ルンバを生み出した現CEOのコリン・アングルは買収取引の完了後も引き続きCEOに留任すると見られる。
今回は買収劇から透けて見えるアイロボットとアマゾンの両企業のビジネス上の思惑に加え、買収に反対する米国内の勢力の存在についても追いかけてみたい。
中国勢に包囲されるアイロボット、モノ売りのビジネスモデルは限界
2002年のルンバ発売以来、ロボット掃除機市場を牽引してきたアイロボット。強力な吸引力と豊富な商品ラインナップ（価格帯約3万～19万円）で世界市場でのシェアは依然NO.1をキープしているものの、最近ではその勢いにはっきりと陰りが見え始めている。
その最大の原因はエコバックス、ロボテック、アンカー、キーボルなど中国メーカーの台頭である。ロボット掃除機の領域でも中国メーカー全体の実力が上がり、「安かろう、悪かろう」というイメージは過去のものになっているのだ。
エコバックス（世界シェア2位）、ロボテックは価格帯もアイロボットとほぼ同様で、ミドル・ハイエンドの価格帯でガチンコ勝負をしている。高精度センサーに優れ、障害物対応に定評があるほか、ゴミの吸引と水拭きの二刀流がこなせる上位機種も存在する。
また約2万～6万円のローエンドの価格帯に位置するアンカー、キーボルはルンバの低価格機並みの吸引力を備え、しかもルンバの唯一の弱点ともいえる静音性が高評価だ。
つまり、ルンバのアイロボットの機能的優位性は縮小し、かつてのようにロボット掃除機市場で「ワン＆オンリーの存在」ではなくなっているのだ。
もちろん、アイロボットも中国勢ライバルの侵攻に手をこまねいているわけではない。3万円台で買える高コスパの格安モデルの投入、サブスクプランやレンタルプランの提供、コスト構造の見直しなど、売上高の8割以上をミドル・ハイエンド機種の販売に依存する事業モデルの再構築に取り組んでいる。
しかし、8月5日に発表された2022年4～6月期の決算では、純利益が約4340万ドル（約56億円）の赤字（前年同期は270万ドルの赤字）、売上高も2億5530万ドル（約290億円）で前年同期の30％減と財務データにははっきりと苦境がにじむ。
また株価も2021年をピークに下がり続けており、先月7月15日には1株あたり36ドル91セントの底値を記録した。
卓越したブランド力を頼りにロボット掃除機という「モノ」を売り切るビジネスモデルは、中国勢の台頭により同質化と成熟化が進んだことで急速に限界に来ている（投資家も同様の評価をしている）、と言えるだろう。
アマゾンが喉から手が出るほど欲しい「世界中の家の間取りデータ」
そして、今回、アイロボットの苦境に手を差し伸べたのがアマゾンなのである。実はアマゾンとアイロボットには長くて深いつながりがある。2017年秋のアマゾンのAIスピーカー「アマゾンエコー」発売以来、ルンバの上位機種はアマゾンエコーの音声アシスタント機能「アレクサ」の「スキル」に対応しており、ユーザーはアレクサとの音声対話によってルンバを意のままに操ることができるという蜜月関係にあった。
（参考）「本当は恐ろしい？ルンバとアレクサのマリアージュ」（『IoT Today』2018.8.9）
当時からアマゾンが喉から手が出るほど欲しかったもの。それは世界中のルンバがせっせと収集した「家の間取りデータ」（ホームマップ）に違いない。
ルンバの上位機種は筐体の中央にあるカメラと複数のレーザー・赤外線センサーによって家の間取りデータを掃除するごとに作成、サーバーに蓄積している。ルンバが家の間取りや障害物の位置を学習することで、効率的なロボット掃除ができるようになる。写真のルンバ980は筆者の家にやってきて約4年経つが、最初の頃と比べるとルンバがテーブルの足や柱に接触する回数は劇的に少なくなっていると感じる。
約4年前に筆者の家にやってきたルンバ980とアマゾンエコードット（Echo Dot）。ルンバは筐体の中央にあるカメラと複数のレーザー・赤外線センサーによってユーザーの家の間取りデータを掃除するごとに作成、サーバーに蓄積している（著者撮影）
アイロボットのコリン・アングルCEOはこれまでも折に触れて「ホームマップはアイロボットにとって極めて重要な技術で、資産でもある」「利用者の同意が得られれば、ルンバが取得した”情報”をスマートホームのエコシステムに提供できる」と発言している。
ルンバが取得した“情報”については、性善説的に解釈すれば「掃除をした回数と1回あたりの所要時間や宅内の2次元のホームマップ」となる。しかし、性悪説的にあえて深読みすると「家具や調度の種類やデザインや状態・家族構成や家族の生活習慣／パターン、家族の会話の内容（アレクサ経由）」とも考えられる。
ルンバが掃除するごとに作成した家の間取りデータはアイロボットのアプリから確認できる。写真は2019年当時のもの（現在もアプリのUX/UIほとんど変わっていない）拡大画像表示
アマゾンの狙いは家の「アンビエント・インテリジェンス」の完成
アマゾンは元々、アイロボットのルンバのようにタイヤで移動するロボットの開発に力を入れている企業である。すでに米国ではアマゾンの自律走行の配送ロボット「スカウト（Scout）」による宅配エリアが拡大しているし、傘下にはファシリティでの貨物移動を担うアマゾン・ロボティクス（Amazon Robotics）社もある。
アマゾンの自律走行の配送ロボット「スカウト」。全米で宅配エリアが拡大しているほか、2021年7月にはヘルシンキに開発センターを新設した（出所：https://www.youtube.com/watch?v=peaKnkNX4vc）
家庭内へのロボット導入については、昨年（2021年）秋に発表され、現在、米国内で招待者限定により販売が行われている家庭用ロボット「アストロ（Astro）」が知られている。アストロの役割は人とのコミュニケーションと家庭内の見守りだ。（現在のところ）アストロはルンバのように掃除する機能もないし、家の中を適切なスピードで安全に自律走行できるかどうかも定かではない。安全に動くためのノウハウを蓄積したり、監視する場所を判断したりするためには、精細なホームマップを作り、活用・学習する能力が不可欠になる。
アマゾンはかねてから「アンビエント・インテリジェンス（Ambient Intelligence）」の提供を目指していると宣言している（Ambient：ぐるりと取り巻く、という意味）。「アンビエント・インテリジェンス」とはアマゾン自身の定義によると「複数の端末とサービスがAIを介して相互接続された環境」であり「AIがユーザーの環境の状態とユーザーの好みを理解し、ユーザーが必要なときに支援する」ことを目指す、という。
アマゾンの「複数の端末とサービス」については、場所を固定して動かないものには、AI音声アシスタントの「アレクサ」、2018年に買収したビデオカメラ付きドアベルの「リング（Ring）」、2019年に買収したメッシュWi-Fiルーターの「イーロー（Eero）」などがすでにある。
近い将来、ルンバからホームマップ機能を移植された、新アストロがリリースされれば、アマゾンの「アンビエント・インテリジェンス」の企ては一応完成を見ることになるだろう。
アマゾンが米国内で招待者限定により発売している家庭用ロボット「アストロ」。コミュニケーションと家庭内の見守りが主な機能である（出所：https://www.youtube.com/watch?v=sj1t3msy8dc）
また、この事実はアマゾンだけでなく、買収される側のアイロボットにも大きな恩恵をもたらすはずだ。仮にアレクサ（AI音声アシスタント）やアストロ（コミュニケーションと監視）の機能が搭載されたマルチ機能のルンバが登場すれば、アイロボットは自社の顧客に対し、サブスク型のサービスプラン（例：音楽配信やホームセキュリティなど）を提供でき、結果、モノとしてのルンバの販売価格を戦略的に下げることも可能になるはずだ。
新ルンバをプラットフォームにしたサービスモデルは、モノづくりで力をつけた中国企業が容易に追随できるものではなく、アイロボットはカテゴリーイノベーションを成功させて新たな市場を寡占することも可能になるかもしれない。
アマゾンによるアイロボットの買収は、双方にとってメリットのある、Win-Win型のビジネスモデル構築の足掛かりとなるものと考えるのが自然である。
プライバシー擁護の活動家や米連邦取引委員会の動向
アマゾンによる「アンビエント・インテリジェンス」の実現は、あえて穿った見方をするならば、先ほどご紹介した性悪説、家具や調度の種類やデザインや状態・家族構成や家族の生活習慣/パターン、家族の会話の内容もアマゾンに丸ごと把握され、マーケティング活用されることが現実になることを示唆する。
例えば、著者の家のリビングのカーテンは経年劣化で多少くたびれてきていると感じているが、今後はAmazon.comから新しいカーテンをお勧めされたりすることが十分に予測されるだろう。
当然のことながら、米国内で「Fight for the Future」に代表されるデジタル社会におけるプライバシー保護の団体・活動家たちは今回の買収に対して反対を声高に表明している。
また、今回の買収に関しては、規制当局である米連邦取引委員会（FTC）が待ったかける可能性も残されている。
アマゾンはホームマップ機能を持った自律走行のロボット掃除機は保有していないので、今回の買収は法的な観点からはセーフに見える。しかし、FTCの委員長、リナ・カーンは33歳の気鋭の法学者だ。巨大テック企業による買収に極めて批判的な立場をとってきた人物であり、主にアマゾンを対象とした反トラスト法の改正について論じた『イエール・ロー・ジャーナル』の論文「アマゾンの反トラスト・パラドックス」をきっかけに脚光を浴びたという異色の経歴の持ち主だ。
とはいえ、仮に認可が下りなかったとしても局面は大して変わらないだろう。アマゾンによるアイロボットの買収は「アンビエント・インテリジェンス」完成の「大詰めの最後の一手」に他ならないからだ。アマゾンはどこからか技術的なリソースを調達して新アストロに代わる自律走行の端末とサービスを導入すると推察される。
巨大テック企業アマゾンによるアイロボット買収劇はそれ自体、ニュースとして興味深い。だが光があれば必ず闇の部分があるように、暗くてよくわからない部分にマーケティングのイノベーションの手がかりや逆に潜在的なリスクが隠されていることを知る格好の事例ではないか、と思えてならない。
