米調査会社のガートナーが2月1日に公表した半導体消費リポートによると、2021年の世界主要電子機器メーカー上位10社による購入額の合計(速報値)は約2457億ドル(約28兆2000億円)だった。
アップル、半導体調達に7.8兆円支出
半導体不足と新型コロナウイルスの影響で、電子機器メーカーの生産体制に混乱が生じた。だが、上位10社の購入額は前年比25.2%増となり、世界半導体消費額全体の42.1%を占めた。
首位は20年に続き米アップルで、金額は前年比26%増の682億6900万ドル(約7兆8300億円)だった。アップルに次いだのが韓国サムスン電子で、金額は同28.5%増の457億7500万ドル(約5兆2500億円)。
アップルとサムスンは時折順位が入れ替わるものの、11年以降1位と2位を維持している。21年は2社の後に、「中国レノボ・グループ(聯想集団)」「中国・歩歩高(BBK)」「米デル・テクノロジーズ」「中国・小米(シャオミ)」「中国・華為技術(ファーウェイ)」「米HP」「台湾・鴻海精密工業(ホンハイ)」「米HPE」と続いた。
このうち金額が急上昇したのは中国のスマートフォンメーカー。OPPO(オッポ)やvivo(ビボ)、realme(リアルミー)などを傘下に持つBBKは前年比63.8%増の233億5000万ドル、シャオミは同68.2%増の172億5100万ドルだった。
米政府が20年9月に輸出規制を強めて以降、スマホに使う高性能半導体の調達が困難になったファーウェイは購入額を大きく減らし、前年の3位から7位に後退した。ファーウェイが失ったスマホ市場のシェアを、BBKやシャオミなどの他の中国メーカーが獲得し、消費額を大幅に増加させた。
ガートナーによると、半導体不足は自動車以外にも、スマホやゲーム機などのさまざまな電子機器の生産制約につながった。その一方で、単価が大幅に上昇。これにより主要電子機器メーカーは例年よりもはるかに多くの金額を投じることになった。