新幹線のぞみの下り、京都駅に近づく車内の風景。乗車率は2割にも満たない（2021年9月上旬。著者撮影）
（朝岡 崇史：ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授）
9月に入ってから、久しぶりに新幹線のぞみに乗って東京・新大阪間を2往復した。
定例会や講演など、オンライン会議システムで代替できる通常のミーティングなら、あえてコロナ禍の今、時間とコストをかけてまで長距離移動をする必要はないかもしれない。しかし、ビジネスの相手との熱量の交換や信頼感の醸成を必要とする、年に何回あるかないかの最重要ミーティング（エモーショナルミーティング）の場合はどうか。万全の感染防止対策をした上で、やはり、どうしてもリアルで、対面で、ということになるだろう。
来年（2022年）の年初に米ラスベガスで開催される「CES 2022」（民生技術の世界的イベント）が感染対策を万全にした上で2年ぶりにリアルでの開催（注1）を決定したのも、主催者のCTA（全米民生技術協会）がバーチャルでは充足できない、リアル体験ならではのエモーショナルな価値を認めたからに他ならない。
（注1）CES2022への参加にはワクチン接種証明書の提示が必要なほか、会場でのマスクの着用が求められることが、主催者CTAからすでに発表されている。なお昨年同様、バーチャル開催も並行して行われる。
新幹線のぞみの乗車率は往路も復路も最大でも2割程度。ひっそりとした車内は旅の高揚感などとは無縁の空間で（しかも新型感染防止の観点から車内や駅の構内ではアルコール類の販売は禁止されている）、東京・新大阪間の2時間半がいつにも増して退屈で長い時間に感じられた。
著者自身のそんな体験もあり、今回は相手とのエモーションの交換が不可欠になる特別な場面において「テクノロジーで距離の壁を越える」ために両極端の2つのアプローチを紹介したい。
バーチャルの代表が米グーグルの「プロジェクト・スターライン（Project Starline）」であるとすると、米のスタートアップ、ブーム・スーパーソニック社（Boom Supersonic）が開発を進めている超音速旅客機「オーバーチュア（Overture）」はリアルの代表ということになる。早速、見ていこう。
超リアルな近未来オンライン会議「プロジェクト・スターライン」
グーグルが2021年5月18日に開催された年次カンファレンス「Google I/O 2021」で発表した「プロジェクト・スターライン」。ユーザーの前に置かれた高解像度のカメラと振動センサーを組み合わせ、リアルタイムで3Dキャプチャを行う。そして生成された3Dモデルを100倍程度に圧縮して伝送、裸眼で立体視の可能なライトフィールドディスプレイに投影することで、リアルタイムでのビデオ通話が可能になるというシステムだ。
装置自体はビデオブースのようなしつらえで、エモーショナルな臨場感を強調するために視覚だけでなく、聴覚（空間オーディオ技術）にも強くこだわっているようである。
以下の動画を見てほしい。「プロジェクト・スターライン」の技術によって、遠く離れた街にいる友人や家族の姿が等身大でお互いにはっきり見え、肌や洋服の質感までも伝わり、自然な会話や手話などのジェスチャーも可能になる。映像で確認する限り、リアルの世界よりも鮮明な見え方をしているのではないか、と感じるほどだ。
（参考動画）Project Starline: Feel like you're there, together
高解像度カメラと深度センサーで取得したデータをリアルタイムに3Dとしてデータ化する。3Dのデータ量は膨大なのでリアルタイムで圧縮し、低遅延で伝送する技術も重要だ（グーグルのYouTube動画よりキャプチャ）
グーグルのスンダー・ピチャイ（Sunder Pichai）CEOは「向かい合って座っている感覚に限りなく現実に近いものだ。目を合わせることもできる。リモートコラボレーションの限界を限りなく広げていく」とインタビューで強い自信を表明している。
グーグルの発表によると、2021年後半には医療やメディア企業などへのトライアル導入を始めるという。導入時点でのコストはおそらくとてつもなく高いものになるだろう。しかし、グーグルでは「物理的には一緒にいられなくても一緒にいたいと思う」ことを重要な課題と考え、将来的にはより多くの人が手頃な価格で利用できるようにしていくという。さらに「プロジェクト・スターライン」を通じて獲得した技術上の成果をグーグルのコミュニケーション製品にフィードバックすることを目指すとのことだ。
何年か後、PCやタブレットでグーグルミート（Google Meet）を使うことで、「プロジェクト・スターライン」のような臨場感あふれる体験が得られるようになるのであれば、現在Zoomが牽引するビデオ会議システムの勢力図が塗り替えられる可能性があるかもしれない。
ユナイテッド航空が大量発注、超音速旅客機「オーバーチュア」
グーグルの「プロジェクト・スターライン」がバーチャル技術の極みである一方で、リアルの長距離移動を革新しようというダイナミックなチャレンジもある。超音速旅客機の開発がまさにその最先端である。物理的な移動時間を短縮できれば、旅の目的地で過ごす時間や体験がより豊かなものになることは想像に難くない。
2021年6月3日、米コロラド州デンバーを拠点とするスタートアップ企業ブーム・スーパーソニック社はユナイテッド航空と、超音速旅客機「オーバーチュア」15機と追加オプション35機の購入契約を締結したと発表した。
（参考動画）United goes supersonic | Boom Supersonic
ユナイテッド航空が発注した「オーバーチュア」のCG画像。ニューヨーク～ロンドン間の片道運賃は5000ドル（約55万円）程度と見込まれている。コンコルドが1万ドルを超えていたことを考えると、高いとはいえ戦略的な価格設定だ（YouTube動画より）
「オーバーチュア」は全席ビジネスクラスの1列シートで、最大88名の乗客を乗せて、高度6万フィート（約1万8000m）をマッハ1.7で飛行する。航続距離は7870kmでニューヨークとロンドンは3時間半、サンフランシスコと東京（注2）は6時間以内で結ばれる。ちなみにオーバーチュア1機の値段は2億ドル（約220億円）。ユナイテッド航空の15機分のプライスはざっと総額30億ドル（約3300億円）という計算になる。
（注2）ただし、サンフランシスコ・東京間を無給油で飛ぶためには航続距離をさらに伸ばす必要がある。
超音速旅客機といえば、2003年まで航行していた英仏共同開発のコンコルドや旧ソ連のTu-114（1978年に運行中止）を思い浮かべる方が多いと思う。現在、超音速旅客機が世界の空を飛んでいないのは、ソニックブーム（超音速飛行する時に発生する衝撃波）や製造・開発コストや燃費などの事業採算性の問題、超高空を飛行することによるオゾン層の破壊などネガティブな課題を克服できなかったからだ。
現在、ブーム社ではオーバーチュアの商業フライトに向けて「XB-1」という3分の1スケールの実証機でテストを繰り返している。ソニックブームの課題に関しては風洞実験や飛行実験によって得られたデータをもとに解決に向けての道筋をつけているようだ。
また、最初の大口顧客がユナイテッド航空であることは、オーバーチュアに大きな試練を与えることになる。ユナイテッド航空が求める安全面での厳しい基準や、「2050年までに温室効果ガスの排出量を100%削減し、100％グリーンな企業になる」というサステナビリティに対する取り組みをクリアする必要が出てくるからだ。オーバーチュアはSAF（Sustainable aviation fuel）というバイオ燃料を使用することでこの課題を解決しようとしているが、世界中でバイオ燃料の利用が可能な空港は限られるため、今後インフラの拡充が前提条件となる。
オーバーチュアの実機は2025年にお目見えし、2026年の初フライトを目指している。
日本でも進むか？超音速旅客機の開発
いずれにしてもコロナ禍のこのタイミングで超音速旅客機の構想が具体化したのは、航空業界の近未来予測として、富裕層やグローバル企業の経営層などの間に、高いコストを負担してでも海を跨いだリアルでエモーショナルな体験に価値を感じる利用者が一定以上存在するという強気の見解が支持されているからだろう。
事実、ブーム社には日本航空（JAL）や英国のヴァージン（Virgin）も出資しており、すでに予約購入計画も済ませているという。
また、日本国内でも2021年6月16日に宇宙航空研究開発機構（JAXA）がIHI、三菱重工業、川崎重工業、日本航空機開発機構などとともに、超音速旅客機の研究開発に向けた官民一体の協議会「ジャパン・スーパーソニック・リサーチ（JSR）」の立ち上げを発表している。同機構では2030年を目標に米ボーイングなどとともに超音速旅客機開発に参画することを目論んでいる。
（参考）「超高速旅客機、官民で開発」（「日本経済新聞」2021年6月17日）
距離の壁を越える選択肢はどんどん多様化する
今回のコロナ禍でリアルな人の移動を支えて続けてきた航空・鉄道・旅行業界は大きな痛手を被った。しかし、米デルタ航空が2021年から2022年にかけて客室乗務員1500人を新規採用することを発表したように、コロナ後に向けて立ち直りの兆しは明確だ。
（参考）「米デルタ航空、客室乗務員1500人新規採用へ 需要増に対応」（出典：ロイター）
また、コロナ禍でリモートワークが一気に普及したことで、企業内のデジタル化や働き方改革が一気に進むと同時に、新たな課題も見えてきた。
グーグルの「プロジェクト・スターライン」の取り組みは、多くの人たちが日常的にビデオ会議システムを使うようになり、便利だがエモーショナルなメッセージが届きにくいことにフラストレーションを感じている事実がブレイクへの後押しになるはずだ。
2020年代、ビジネス、オフタイムを問わず、相手とのエモーションの交換が必要な特別な場面に対応するための、距離の壁を越えるソリューションは確実に多様化するだろう。
リアルでは、超音速旅客機、リニア新幹線、空飛ぶタクシーなどが、バーチャルではビデオ会議システムの進化系サービスがわれわれ日本人の選択肢の中にも確実に入ってくると見込まれる。
それでは、距離の壁を越える新しいサービスの未来が全てバラ色であるかといえばそう話は単純ではない。開発投資に見合う十分な収益性を確保するために高い参入障壁を設けること、お客さまの期待や想像を遥かに越える感動体験（CX）を提供でき続けるかが、生き残りの条件になる。
いかに夢の技術ではあっても、「競争の経済原理」には抗えないのだ。日本が距離の壁を越えるビジネスで経済的な恩恵を期待するのであれば、技術だけではなく、「競争の経済原理」にも敏感になるべきだろう。
