タブレット端末やスマートフォンといった新しい基本ソフト(OS)の登場が消費者向けパソコンの売れ行きに影響を及ぼしたと言われているが、その影響は携帯ゲーム機の市場にも出てきたようだ。
モバイルアプリケーションの解析や市場調査を手がける米フラーリ(Flurry)がそうした調査リポートをまとめている。
これによれば、米国の携帯ゲーム機向けソフトの市場は、2年前まで任天堂の「ニンテンドーDS」が70%と圧倒的なシェアを誇っており、ソニー・コンピュータエンタテインメントの「PSP(プレイステーション・ポータブル)」向けソフトと合わせると、8割を超えていた。
ところが、米アップルのモバイル端末OS「iOS」と米グーグルのOS「アンドロイド(Android)」向けソフトが急伸しており、昨年この2つのOS向けソフトのシェアは34%に拡大している。一方でニンテンドーDSのシェアは57%に、PSPは9%に低下した。
PCゲームの売り上げ上回る
米国における携帯ゲーム機向けソフトの市場規模は、2009年の27億ドルから2010年は24億ドルに縮小している。これは、iOSやアンドロイド向けソフトの価格が1ドル程度と安価なことが要因だ。
ただ、両OS向けソフトの売上高は、前年の5億ドルから8億ドルへと増えており、パソコン向けゲーム「PCゲーム」の7億ドルを上回った。フラーリによれば、iOS/アンドロイド向けゲームの売上高がPCゲームを超えるのは初めてのことで、これは注目に値することという。
フラーリは、アイフォーン(iPhone)やアイパッド(iPad)、アイポッドタッチ(iPod touch)などのモバイル端末でエンターテインメントコンテンツを利用する米国消費者が増えており、今後この傾向はさらに顕著になると見ている。同社はその要因として次の4点を挙げている。