米国の市場調査会社IDCがこのほど公表した最新データによると、昨年(2018年)1年間の世界スマートフォン出荷台数は、14億台(速報値)となり、前年から4.1%減少した。
スマートフォンの世界出荷台数は一昨年(2017年)に前年比で0.3%減少し、初めて年間出荷台数が前年実績を下回ったが、2018年は、さらに悪化。市場誕生以来の最悪の年になったという。市場環境の厳しさは今も続いていることから、今年も前年割れとなる公算が大きいと同社は指摘している。
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世界最大市場の中国が10%超の減少
IDCによると、2018年のスマートフォン市場には、一部の国(インド、インドネシア、韓国、ベトナムなど)を除き、明るい材料がなかった。マイナス要因として、同社は(1)長期化する買い替えサイクル、(2)大規模市場における普及率の高さ、(3)政治・経済の先行き不透明感、(4)上昇し続ける端末価格に対する消費者不満の高まりを挙げている。
とりわけ、世界出荷台数の約3割を占める最大市場の中国では、減少幅が10%超となった。同国の世界全体に及ぼすマイナスの影響は大きいという。一方で中国では、上位4社である、ファーウェイ(華為技術)、オッポ(広東欧珀移動通信)、ビーボ(維沃移動通信)、シャオミ(小米科技)の合計シェアが、2017年の66%から78%へと上昇し、上位メーカーへの集約が進んでいる。