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ニューヨーク証券取引所で、取引時間の終了前に表示を眺めるトレーダー（2018年2月5日撮影）。(c) AFP PHOTO / Bryan R. Smith〔AFPBB News〕
2月に入って世界の株価が急落した。特にニューヨーク証券取引所のダウ平均株価は、6日に下げ幅としては史上最大の1175ドルを記録した。その後は値を戻したが、かつての勢いはない。市場にも「上がりすぎた株価の健全な水準訂正だ」という評価が多い。
これに連動して、日経平均株価も大きく下がった。2008年の「リーマンショック」ほど深刻な影響は見られないが、アベノミクスによる金余りで続いてきた相場に冷や水を浴びせたことは間違いない。この後に来るのは、世界的な景気後退だろう。
「恐怖指数」が暴落の引き金を引いた
ダウ平均の暴落の原因は、1987年の「ブラック・マンデー」と似ている。このときはコンピュータで自動的に取引する「プログラム取引」が原因だといわれた。このときは値下がりした株をコンピュータが自動的に売る仕組みだったのに対して、今回はVIX（volatility index）という指数が原因だというのが多くの専門家の見方だ。
これは株価の変動幅が大きくなると上がる指数で恐怖指数とも呼ばれるが、6日には2倍以上に急上昇した。これによってその逆指数オプションを組み込んだファンドが90％以上も値下がりしたことが、暴落のきっかけだったという。
VIXは「株価が大きく変動する」という指数だから、その逆指数ファンドは、顧客に「値下がり保険」を売っているようなものなのだ。普段はもうかるが、株価が暴落するとVIX逆指数ファンドは大きく値下がりする。これによってコンピュータが株を自動的に売り、それがさらに値下がりを呼ぶ・・・という悪循環になる。
このプログラムが発動されると一瞬でファンドの株式をすべて売って債券を買うので、ニューヨーク証券取引所の暴落が起こったのは、10分ほどの間だったという。
機関投資家のもっているVIX逆指数ファンドの残高は1500億～1750億ドルにのぼり、売りが売りを呼ぶリスクが大きい、とIMF（国際通貨基金）は警告していた。リーマンショックを生んだのは不動産担保証券というデリバティブ（金融派生商品）だったが、今回もVIXというデリバティブがショックを引き起こした疑いが強い。
