以下はサマリー動画です。本編動画（33分14秒）はコチラから。
かつては通信・コンピュータ・半導体の分野で世界上位のポジションに位置していたものの、2000年代以降、厳しい業績低迷を経験したNEC。同社は全体の2分の1の事業を整理する経営改革を進め、2017年度から7期連続で利益計画を達成するなどDXを活路に再浮上を果たした。同社の森田隆之社長は、いかにして大構造改革を成功に導いたのか。また、同社のDX事業の強みはどこにあるのか――。
森田 隆之／NEC 取締役 代表執行役社長 兼 CEO
経営改革について、「戦略的に実行したというよりは、やらなければ企業として存続できない状態だった」と明かす森田社長。2000年度には5兆円を超える売り上げを計上しながらも事業資金や投資サイクルが十分に確保できなくなっていった要因を分析しつつ、構造改革に着手した経緯を語る。
そして、現在同社の主力となっているDX事業の強みとして森田社長が挙げるのは、「日本発のDX」が提供できるという点だ。国内の企業がDXを進める上では、海外ではなく日本の企業と連携したいというニーズが高い。さまざまな領域の先端技術においてトップクラスの技術をもつ日本企業のNECが、国内企業のDX支援に対して提供できる最大の強みとは一体何か？
また、上流のコンサルティングから一気通貫でDXを支援することを目指す同社は、2024年5月にDX事業の新ブランド「BluStellar（ブルーステラ）」を発表した。DX支援基盤である「NEC Digital Platform」をもとにアビームコンサルティングとの連携、グローバルパートナーとのアライアンス、DX人材の育成等を組み合わせた集大成である「BluStellar」とは、どのようなものなのか。森田社長がその特徴を詳しく紹介する。
動画の後半では、同社が構造改革により窮地を脱するまでの、リーダーとしての苦悩に話が及ぶ。改革においてどのような課題に直面し、どのようにしてそれらを乗り越えたのか。森田社長の口から、本音の言葉が語られる。
「私たちは無国籍のグローバル企業になるつもりはありません」。今後の展望を問う質問に対して、森田社長はそう言い切る。“日本国籍のグローバル企業”を自負するNECの再浮上の軌跡と現在地、目指す未来が、本動画で語られる。
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＜動画インタビュー内容＞
- 2018年から進めてきた構造改革の背景
- なぜDX事業にかじを切ったのか？
- NECのDX事業における強みとは？
- 新ブランド「BluStellar」の詳細と狙い
- 構造改革において立ちはだかった壁とその乗り越え方
- NECが見据える未来とは？
（撮影：榊 水麗）
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