東北大学 名誉教授の原山 優子氏（撮影：本永 創太）

　2022年11月にサービスの提供が開始されるや否や、世界中に広まった生成AI「ChatGPT」。日本では政府や大企業が率先して導入、活用を推進する動きがある一方、海外に目を向ければ、リスクなどを考慮し導入を控える動きも見られる。企業はChatGPTをはじめとするAIを、どのように扱っていけばよいのか。OECD（経済協力開発機構）など国際的な場での議論にも参加している、東北大学名誉教授で日本科学振興協会代表理事の原山優子氏に聞いた。

生成AIの普及スピードは他の革新的技術と比べても別格

――AI、特に生成AIは他の革新的技術と何が違うのでしょう。

原山 優子／東北大学 名誉教授

1998年からジュネーブ大学経済学部助教授、2001年から経済産業研究所研究員を経て、2002年より東北大学大学院工学研究科教授に就任、科学技術イノベーション政策の教育・研究に従事。2006年～2008年に総合科学技術会議非常勤議員、2010年から経済協力開発機構（OECD）の科学技術産業局次長を務め、2013年～2018年総合科学技術・イノベーション会議常勤議員。2020年～2022年理化学研究所理事。2022年より日本科学振興協会代表理事。
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好きな言葉：「我が道を行く」
注目の企業：Preferred Networks（プリファードネットワークス）
好きな書籍：『Learning in the 21st century』（François Taddei著）

原山優子氏（以下敬称略）　一般的に新しい技術というのは、広く社会実装されるまでに早くても数十年というオーダーがかかるのが一般的であり、これまでの流れでした。グーグルの検索サービスや自動運転など良い例です。

　対して生成AI、特にChatGPTはリリースからわずか数カ月で、数億人の一般ユーザが利用するまでに、まさしく瞬く間に浸透しました。このスピード感こそが、これまでの技術との大きな違いと言えるでしょう。

　もうひとつ、社会的な影響力やインパクトも、これまでの技術に比べるとはるかに大きい。そのため現代の社会、経済、さらには生態系までもドラスティックに変える可能性があります。

――短期間で急激に普及したことで、多くの企業が導入も含めた対応について戸惑っている印象があります。

原山　大前提として、AIが導き出した結論はバイアスがかかっていると理解しておくことが重要です。

　そもそもAIは、自らが意思を持って判断を下しているわけではありません。ベースとなるのはあくまで過去のデータであり、収集し分析したデータには、さまざまなバイアスがかかっている可能性があります。