2011年のクリスマス直前に行われた世論調査では、米国人は1人あたり平均756ドルをプレゼントにかける予定だと答えている（ギャラップ社調査）。過去の調査を見ると、景気の良い時でも悪い時でも、この金額のプラスマイナス100ドルほどで推移している。

　全米小売業協会は、2011年のクリスマスシーズンにおよそ4691億ドルの売り上げがあったと推定している。

クリスマス到来で高まるプレッシャー

　普段から買い物好きの米国人だが、このシーズンはタガが外れたようにプレゼントを買いあさる。売る側も、必死のセールスを繰り広げる。

　クリスマスショッピングは、11月頃からあらゆる店やネット上で、焦燥感を煽るような売り文句とともに次から次へと特別セールが宣伝され、12月に入ると強迫観念に取りつかれるほどのプレッシャーが高まっていく。

　友人や同僚たちからは顔を合わせるたびに「プレゼント買った？」「まだ終わってないの？」などと言われ、テレビでは経済ニュースのコメンテーターが「落ち着いて買い物するように」「後先を考えないで浪費しないように」などと消費者に呼びかけている。

　プレゼントだけではない。クリスマスツリーを買ったり、家を飾りつけたり、サンタクロースと写真を撮ったり、その他、家族や友人が集まる夕食やクリスマス朝食の準備など、とにかくこのシーズンは平常心が保てないほど忙しい。計画的な買い物など、まず無理だ。

　クリスマスの後、山積みになった空き箱や包装紙を片付けながら、さらには、せっかくいただいたのにこう言っては大変失礼だが、使い道の思い浮かばないプレゼントや、どうやって着こなしたらいいのか分からないような服やアクセサリー、おそらく決して読むことはないと思われる本、大量のチョコレートやクッキーなどを前にして、毎年、全米でこのような大量の無駄遣いが行われていることに愕然とさせられる。

登場してきた「アンチクリスマス派」

　この不況のご時勢に、誰も異を唱えないのかと不思議に思っていたら、やはり動きはあった。