出所：日刊工業新聞／共同通信イメージズ
かつては「モノづくり大国」として世界をリードしてきた日本企業だが、競争力は低下の一途をたどり、今やその存在感は失われつつある。もう一度輝きを取り戻すためには、何が必要なのか――。日本企業が復活するための条件として「現場力を取り戻すことが必要」と語るのは、2024年7月に著書『新しい現場力：最強の現場力にアップデートする実践的方法論 』（東洋経済新報社）を出版したシナ・コーポレーション代表取締役の遠藤功氏だ。前編に続き、日本企業が現場力を再構築するための方法論や、現場力を取り戻し卓越した経営を実践する企業の事例について聞いた。（後編／全2回）
「現場の魅力」を取り戻すことが現場力につながる
――前編では、日本企業から失われつつある「現場力」と、その衰退原因について聞きました。著書『新しい現場力：最強の現場力にアップデートする実践的方法論』では、新しい現場力の必要性について述べています。「これまでの現場力」と「新しい現場力」とでは、何が違うのでしょうか。
遠藤功氏（以下敬称略） これまでの現場力は「会社がもっと稼ぐためのもの」でした。つまり、これまでの現場力は「会社」が主語になっていました。
それに対して、新しい現場力は「従業員が幸せになるためのもの」です。新しい現場力では、現場で働く人の潜在能力を引き出し、生きがいや仕事のやりがいを高めることに主眼を置きます。すなわち、ここでの主語は「従業員」なのです。
人手不足の現代において、生きがいもやりがいも感じない、わくわくしない会社で働こうという人はいませんよね。だからこそ、従業員ファーストを実現し、現場力のアップデートを通じて「新しい現場力」を構築しなければなりません。
――人手不足の解消に向けても、現場力のアップデートは向き合わなければならない課題なのですね。
遠藤 今の時代は「本社で働きたい」「研究所で仕事をしたい」という人が多いように感じますが、それは現場力が劣化し、現場の魅力が低下していることの裏返しのようにも思えます。
そもそも、本社や研究所だけでは会社は成り立ちません。価値をつくっているのは本社や研究所ではなく、現場だからです。だからこそ「働いてみたい」と思わせるような魅力的な現場を取り戻すことは、人材確保の観点からも重要な課題といえます。
