※本動画コンテンツは、2021年11月28日（火）に配信したJBpress/JDIR主催「第10回リテールDXフォーラム 世界と日本の先進事例に学ぶ！小売業におけるデジタル戦略とサステナビリティ経営の最前線」の特別講演3「イケアのオムニチャネル戦略とサステナビリティの取り組み」のアーカイブ配信です。

　イケアは「より快適な毎日を、より多くの方々に」というビジョンを持ち、優れたデザイン、機能性、品質、サステナビリティ、低価格という5つの要素からなる「デモクラティックデザイン（製品開発におけるデザインの原則）」 を守りながら、世界的な家具ブランドになりました。そして地球規模の視点を持ち、よりよい地球づくりへの貢献を目指しています。イケア・ジャパンもまた、サステナビリティに取り組み、より多くの人々にサービスを提供しようとオムニチャネル戦略を展開します。

　2020年には初の都心型店舗を原宿に、次いで渋谷、新宿にもオープンさせました。ここでさまざまな試みを続け、新たな顧客体験につなげます。イケアの最大強みは、フィジカルとオンラインをつなぐ役割を担う実店舗です。一方、オンラインではIKEAアプリによってスマホで簡単に買い物ができるようになり、今年追加されたIKEA Scan & Payで、店頭で商品のバーコードを読み取ることで、非接触で素早く会計することが可能になりました。

　バリューチェーン全体のサステナビリティ戦略として「People & Planet Positive」を掲げるイケアは、特に解決すべき課題として「気候変動」「持続不可能な消費」「不平等」を挙げます。還元型ビジネス、プラスチック削減、再生可能エネルギーへの転換、プラントベースフードの開発、食品ロス削減、多様性への取り組み、貧困に苦しむ人や難民への支援など、さまざまな取り組みが語られました。

　ファーレ氏は「サステナビリティは、一部の人の贅沢であってはなりません。イケアは世界中で店舗を訪れる10億人以上の人々に、ポジティブな変化をもたらす責任を果たします」と語り、「皆さんの協力なくしては、われわれの望む世界はつくれません」と呼びかけました。

　本動画では、イケア・ジャパンの代表取締役社長 兼 CSO（Chief Sustainability Officer）のペトラ・ファーレ氏が、そのオムニチャネル戦略とサステナビリティの取り組みについて語ります。