大成建設のDXをリードしてきた谷山二朗 専務執行役員

　少子高齢化による担い手不足で、人手に依存してきた建設業界の先行きが懸念されている。こうした状況の中で、ゼネコン大手の大成建設は3つの「DX」でこの人材難に立ち向かおうとしている。「生産プロセス」「経営基盤」「サービス・ソリューション」のDXだ。その先にはどんな建設業の未来図が描かれているのだろうか。

先陣を切った「DX組織」の立ち上げ

　大成建設がCDO（Chief Digital Officer＝最高デジタル責任者）を配置したのは2020年10月のことだ。大手ゼネコンとしては初めての取り組みだった。なぜ他社に先駆けてデジタル化を加速しようとしたのだろうか。

大成建設の谷山二朗氏

　初代CDOとなった同社の専務執行役員社長室長、谷山二朗氏は「DXに取り組もうとした時の問題の一つに、組織がサイロ化されていたことが挙げられます。それを建設ライフサイクル全てのプロセスにおいて横串を通すには責任の取れる立場の人間がしっかりコントロールする必要があると考えました」と語る。谷山氏自身はCIO（Chief Information Officer＝最高情報責任者）も兼務し、まさに同社のキーマンとして尽力してきた。

　同社はまず社内に全社横断的な業務委員会である「DX推進委員会」を設置し、委員会の下に作業部会である各分科会を置いた。委員長には初代CDOの谷山氏が就任した。建築部門、土木部門、営業部門などからもメンバーを集め、50名規模からのスタートだった。

　目指したのはデジタルを活用し、建設業の枠を超えた価値を探究・創造すること。社内外のさまざまなデータをつないで新たな価値を生み出し、建設業界に多い「暗黙知（経験や勘、直感などに基づく知識）」を、言語・図表・数式などによって説明できる「形式知」に変えて、全社で共有していく。

「ポイントは外部の知見を取り入れたことです。DXは痛みを伴う改革ですが、社内の人材だけでは組織横断的に変革することは難しい。そこで外部の人からの後押しをいただくようにしたのです」と谷山氏。