○ネットフリックス：米国加入者数6590万人で業界トップ

○アマゾンの「Prime Video」：米国加入者数5200万人
　　メトロ・ゴールドウィン・メイヤー（MGM）を買収予定

○ウォルト・ディズニーの「Disney+」：米国加入者数3850万人
　　傘下にHulu（米国加入者数3970万人）や映画・テレビの21世紀フォックス

○AT&T傘下ワーナーメディア（旧タイムワーナー）の「HBO Max」：米国加入者数2320万人
　　傘下にワーナー・ブラザース
　　※22年半ばにディスカバリーと経営統合し「discovery+」も傘下に

○コムキャスト（米CATV最大手）傘下NBCユニバーサルの「Peacock」
　　傘下にユニバーサル・ピクチャーズ

○バイアコムCBSの「Paramount+」
　　傘下にパラマウント・ピクチャーズ

制作コストの上昇重荷も、続々作品投入

　業界トップの米ネットフリックスは、先の決算発表で21年10～12月期の営業利益率が8.2％となり、前年同期の14.4％から低下したと明らかにした。要因の1つは制作コストの上昇だという。

　アンテナによると動画配信企業のコンテンツ制作・調達費用は年々上昇している。ネットフリックスの21年におけるオリジナル作品制作費用は、前年比33％増の60億8000万ドル（約7000億円）だった。アマゾンは同2倍超の27億1000万ドル（約3100億円）を、アップルは同78％増の21億5000万ドル（約2500億円）を投じた。

　企業は、作品数の多いサービスほど顧客定着率が高いとみて投資を続けているという。ディズニーのボブ・チャペックCEO（最高経営責任者）は21年11月、アナリストとの電話会議で「作品は顧客エンゲージメントを高め、解約を最小限に抑える効果があり、新しいコンテンツは新しい加入者を呼ぶ」と説明したという。

　（参考・関連記事）「アップル、映画製作に本腰　動画配信テコ入れで | JDIR」