2010年は、家電エコポイントを利用して薄型テレビを購入した読者が多かったのではないだろうか。

　家電エコポイント制度は、2010年12月からポイント数が約半分になった。だが、2011年7月には地上放送デジタル完全移行が控えている。2011年3月末の家電エコポイント制度終了に向けて、これから薄型テレビへの買い替えを検討する向きも少なくないはず。

　消費者の駆け込み需要が見込まれる中、日本のテレビ製造メーカー各社は早くも戦々恐々としている。エコポイント制度の反動による売り上げ減少はもちろんのこと、海外勢の本格進出が噂されるからだ。

　今回は、薄型テレビの国内市場の今後を大胆に占ってみた。

米商戦の実売価格は日本よりも激安！

　「X社　40インチ液晶　550ドル／46インチ　700ドル／52インチ　1500ドル」

　「Y社　40インチ液晶　498ドル／46インチ　800ドル／55インチ（3D）2200ドル」・・・。

　これらの数値は、米国の大手量販店の歳末セール向けの薄型テレビの実売価格だ。X社は、日本有数の薄型テレビメーカー、Y社は韓国の有力メーカーを指す。

　筆者は2010年末、旧知のアナリストからこうした商品の価格一覧表を入手した。「1ドル＝85円」で換算すると、X社の40インチ液晶が4万6750円。46インチは5万9500円。日本の量販店の実売価格といかにかけ離れているかが分かるはずだ。

　手元の一覧表によれば、X、Yのような著名ブランドのタグが付いていない台湾製の32インチモデルだと、189ドル、あるいは198ドルの文字もぞろぞろ出てくる。日本円にして1万6000～1万7000円といったところだ。