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米国では年末商戦が好調なスタートを切ったようだ。調査会社の米コムスコアによると今年の感謝祭（11月24日）における消費者のオンライン支出額（旅行関連を除く）は4億7900万ドルとなり、1年前から18％増。またその翌日の金曜日は8億1600万ドルで、同26％増えている。
ショッピングサイト訪問者数は35％増
米国では感謝祭（11月第3木曜）翌日の金曜日から年末商戦が本格的にスタートする。この金曜日はどの小売店も黒字になることから「ブラックフライデー」と呼ばれている。
また感謝祭連休明けの月曜日には職場のパソコンを使ったオンラインショッピングが急増することから「サイバーマンデー」と呼ばれ、ともに年末商戦の先行指標になる日とされている。
今年のブラックフライデーにオンライン小売りサイトに訪問した米国消費者の数は1年前から35％増えて5000万人になった。
消費者が最も訪れたショッピングサイトはアマゾン・ドットコムで、この後、ウォルマート、ベストバイ、ターゲット、アップルと続いた。
コムスコアによると、今年は実店舗がブラックフライデーの営業時間を前倒しして売り上げを大きく伸ばしたが、そうしたプロモーション効果が奏功してネット小売りにもプラスの影響を及ぼした。
アップル、実店舗販売も好調
また、アップル製品の市場動向に詳しい米調査会社パイファー・ジャフリーのジーン・マンスター氏は、アップル直営店にスタッフとともに出向いて実際の購入状況を調べることで知られている。
米ダウ・ジョーンズの金融情報誌バロンズの報道によると今年の調査では、「アイパッド（iPad）」の1時間当たり平均販売台数が14.8台となり、昨年より68％増えた。
