「2007年 ・・・1万5000店」「2008年 ・・・1万2000店」「2009年 ・・・8000店」──。

　ある経営コンサルタントが集計・推計したデータが手元にある。昨今の世界的な金融危機のあおりを受け、新興の不動産開発会社（デベロッパー）を中心に不動産関連企業が大量に淘汰されているのはご存知の通り。しかし、不況のどん底にある不動産よりも一層深刻な業界がある。

　冒頭の数値は不動産業界をはるかに凌ぐペースで倒産・廃業が続出していることを雄弁に物語っている。

　この業界こそ、駅前商店街や郊外商業地に必ず1軒や2軒は存在する庶民の娯楽、パチンコホールなのだ。ホールの経営破綻が主要メディアをにぎわす機会は極端に少ない。ただ、店舗数の多さ、利用者の裾野の広さは無視できないものがある。まして、これが地銀を中心とした中堅中小の金融機関の足かせになっているとしたら、なおさらだ。

逆風と大津波、負のスパイラルが直撃

　2007年から2008年にかけてパチンコホールの数が激減した背景には、主に2つの要因がある。

　1つは、射幸性が高く、莫大な利益を業界にもたらしたパチスロ機（通称「4号機」）への規制が全国各地の公安委員会の下で強化されたこと。俗に言う「4号機バブル」が弾けたことで、業界は震撼した。

　もう1つは、貸金業法改正に伴い、消費者金融業界のホール利用者向け貸し出し姿勢が厳格化したことがある。

　4号機バブル崩壊後、パチンコホールは射幸性を抑えた5号機を導入せざるを得なくなり、「総入れ替えによる設備費急増が経営を圧迫した」（コンサルタント筋）という。5号機への移行で客足が遠のいたことも売り上げ急減につながり、「業界全体への逆風となった」（同）という構図だ。

　もう1つは、「ギャンブル中毒の主婦層や若者層の急増が社会問題化し、貸金業法が改正されたことが響いた。換言すれば、今まで借金してまでパチンコホールに足を運んでくれた客がいなくなった」（別のコンサルタント）というのだ。「4号機バブル崩壊という逆風に加えて、貸金業法改正という大津波が業界を襲った」（同）。2つのネガティブな要素が、過去に例を見ないほどの店舗数激減に直結したのだ。

　また2007年4月、業界6位の福島県の大手ホールが民事再生法の適用を申請して事実上倒産。「この1件が銀行のパチンコホール不信につながった」（大手銀行筋）とされ、業界を取り巻く負のスパイラルが短期間のうちに顕在化した恰好だ。