※本動画コンテンツは、2022年6月27日（月）に配信したJBpress/JDIR主催「第13回 DXフォーラム～デジタルテクノロジーの活用による企業変革の実現～」の特別講演1「成否を分けるDXプロジェクト ～日本と世界の事例～」のアーカイブ配信です。
日本を代表するような有名企業であっても、目線をグローバルに向けるとそのシェアはごく一部で、時価総額は世界のトップ企業の10分の1にも満たないのが現状です。気候変動や技術革新、消費者の嗜好の変化など、ビジネスを取り巻く外的環境がめまぐるしく変わる中、日本企業に残されている課題は数多くありますが、大きな変革を起こさなければグローバル市場で勝ち残っていくことは難しいでしょう。
このような問題の解決の糸口としてDXが挙げられますが、日本企業はDXにおいても欧米企業と比較して積極性の低さが見て取れます。すなわち、欧米企業では新たな製品やサービスの開発、ビジネスモデルの変革といった主に「攻め」の目的でIT投資を行っているのに対して、日本企業はコスト削減や法規制対応などの「守り」の目的で投資する割合の方が多いのです。このマインドを変えてDXに積極的にチャレンジしていけるか否かが、今後の日本企業の成長の分かれ目となるでしょう。
また、すでにDXプロジェクトに挑戦した企業の中でも、企業風土の問題や計画不足などにより失敗しているケースは少なくありません。このような失敗事例から学び、同じ轍を踏まないよう、DX推進の勘所をつかんで取り組む姿勢が大切です。
本動画では、シーメンス株式会社 デジタルインダストリーズデジタルエンタープライズ＆ビジネスディベロプメント部部長の鴫原琢氏が、日本と欧米企業のDXに対する考え方の違いに加え、DXに起こりがちな失敗事例とそうならないために必要な6つの勘所について紹介しています。
