留守中の自宅になんとくなく不安を感じている日本人は多い（写真はイメージ）

　スマートハウスは、どうすれば日本でこれからもっと普及するのだろうか。横浜市が主催したスマートハウスに関する研究会で、そのヒントが示された。

「環境と健康」を重要な成長産業分野と捉える横浜市では、産業振興政策の一環として、エコハウス（省エネ住宅）ビジネスの活性化を図ろうとしている。

　同市は今年から「EcoHouseBusiness（エコハウスビジネス） 研究会」を立ち上げ、エコハウス市場への参入とビジネス拡大を果たしたい建設・住宅関連企業に向けて、様々なテーマでセミナーや情報交換会、勉強会を開催している。2016年10月3日、神奈川産業振興センター（横浜市中区）で定例の研究会が開催された。

　今回のテーマは、「スマートハウスの最先端ICT技術・居住者レビュー」である。法政大学デザイン工学部建築学科専任講師の川久保俊氏、サステナブル経営研究所所長の後藤貴昌氏、Connected Design副社長の福西佐允（すけみつ）氏、リスト経営企画部経営企画課の相澤毅氏の4人が講演を行い、スマートハウスを活用して省エネ住宅ビジネスを新たに創出し、拡大するための手がかりを探った。

客観的な数値やデータを集める

　住宅の購入や建て替え、リフォームを検討している人に、スマートハウスのメリットをどう伝えればいいのだろうか。研究会で示されたポイントは3つ。すなわち、（1）頭で理解してもらう、（2）体で感じてもらう、（3）感情に寄り添う、である。