出所：共同通信イメージズ
世界的なEV需要の減速や地政学リスクが企業経営を揺さぶる中でも、トヨタ自動車は高収益体質を維持し、「強い現場力」を改めて世界に示した。なぜ、トヨタだけが不確実性の時代でも安定した経営を続けられるのか――。その強さの源流をたどると、20世紀初頭に生まれたテイラーの「科学的管理法」に行き着くという。2025年10月に『テイラー「科学的管理法」再考』（中央経済社）を出版した慶應義塾大学名誉教授の渡部直樹氏に、AI時代に再評価されるテイラーの科学的管理法とトヨタ生産システム（TPS）の共通点、日本企業が科学的管理法を学び活用するためのヒントについて聞いた。
現在世界中の工場で進行する「デジタルテイラーリズム」
──著書『テイラー「科学的管理法」再考』では、現在世界中の工場で「デジタルテイラーリズム」が進行している、と指摘しています。デジタルテイラーリズムとはどのような現象を指すのでしょうか。
渡部直樹氏（以下敬称略） デジタルテイラーリズムとは、科学的管理法の基本的な原理にAIなどのデジタル技術を組み合わせたマネジメント手法のことです。分かりやすくいえば、かつて工場の製造現場で使われていたストップウォッチの役割をAIが担うようになった、ということです。
AIやIoTなどのデジタル技術は本来、善悪の価値判断を持たない中立的なツールです。したがって、本来であればそのよし悪しは、その使い方次第で変わるはずです。
しかし、このデジタルテイラーリズムという言葉には、現在ではネガティブな意味が強く付与されています。きっかけは、2015年9月12日付の英国誌エコノミストに掲載された同名のコラムです。この記事では、「現代版の科学的管理法は、職場の非人間化を加速させる恐れがある」と批判的に論じられており、それが世界的な論調の転換点となりました。
さらにその少し前には、米紙ニューヨーク・タイムズが米アマゾンの職場環境を特集し、大きな波紋を呼びました。記事では、アマゾンが従業員の業績を常に数値で監視し、内部競争を促している実態が報じられました。この報道を機に、ホワイトカラー業務へのAI導入や、知的労働への科学的管理の応用そのものに対し、社会的な警戒感が一気に強まりました。
しかし、私はAIを科学的管理法に取り入れることそのものが悪いとは思っていません。むしろその活用次第では、現場を硬直化させるのではなく、柔軟で創造的な職場環境をつくることも十分に可能です。科学的管理法が本来目指していたのは、労使双方にとって利益となる「協調の仕組み」の構築です。そうであるならば、AIはその実現を支援する強力な手段にもなり得るはずです。
