そのウェブ会議システムは「正しく」開発されているか?

テレワークを支えるデジタルツールとの賢い付き合い方

朝岡 崇史/2020.4.14

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(画像はイメージです)

(朝岡 崇史:ディライトデザイン代表取締役)

 筆者はカスタマーエクスペリエンス戦略(CX)を専門とするコンサルタントである。企業の経営者や事業戦略部門のキーパーソンと直接向き合い、コンサルティングやワークショップのファシリテーション、講演を行うことを「なりわい」としている。

 コンサルティングではプレッシャーがかかる場面での「ライブでの現場力」が極めて重要であり、その優劣がクライアントの満足度を大きく左右することが多い。しかし、新型コロナウィルスの蔓延で日本中の少なからぬ企業が在宅勤務モードに突入し始めた今年(2020年)3月以降、筆者が「体験」することになったデジタルコミュニケーションツールは、Face to Face のやり取りに重点を置く、これまでの筆者のワークスタイルを激変させた。

 そう、その張本人こそ、テレワーク(在宅勤務)を円滑化するという触れ込みの企業向け「ウェブ会議システム」である。

飛躍的に増えたウェブ会議システムの利用者

 筆者の場合、仕事でお付き合いのあるクライアント企業から直接ウェブ会議システムの招待メールが飛んできてバーチャルなミーティングに参加するというケースが多いのだが、企業によって採用されているシステムは実に様々だ。

 ちなみに、筆者がこの1カ月あまりで「体験」した企業向けウェブ会議システムは(頻度の高い順に並べると)以下の5種類である。

・Cisco Webex Meetings / Teams(シスコシステムズ)
・Microsoft Teams(マイクロソフト)
・Zoom Meetings(ズームビデオコミュニケーションズ)
・Skype for Business(マイクロソフト)
・Google Meet(グーグル)

 従来、この手のツールといえば、FaceTime(アップル)や一世代前のSkype(マイクロソフト)のように、専用のソフトウエアやアプリを端末にダウンロードして使う、テレビ電話のようなものを連想した。