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　業務は人間中心からデジタル中心へ――。自律的に判断し、行動し、目標を達成する「AIエージェント」が、真のDXと企業変革を実現しようとしている。成否を分けるのは何か。『AIエージェント時代のDX』（安部慶喜、柳剛洋、金弘潤一郎著／日経BP）から一部を抜粋。変革に必要な考え方や技術、人材について明らかにする。

　DXはIT部門や一部の専門人材だけでは実現しない。総合商社、銀行、食品メーカーの事例から、業務部門が主役となるAIエージェント時代の全社デジタル人財育成の要点を読み解く。

全社員にデジタル活用を求める企業の潮流

『AIエージェント時代のDX』（日経BP）

「心・技・体」という言葉を掲げてはいなくとも、全社員を対象にデジタル人財育成を強化する企業は確実に増えている。各社は独自の資格制度やスキル認定制度を設け、社員一人ひとりのデジタルリテラシーと活用力の底上げを図っている。以下に代表的な事例を紹介しよう。

■ 総合商社：AI関連資格取得を義務化

　ある総合商社では、管理職への昇進条件として「G検定（ジェネラリスト検定）」の取得を義務化している。G検定は日本ディープラーニング協会が運営するAI関連資格で、試験はオンラインで実施される。取得には平均30〜50時間の学習が必要とされるが、同社は将来的に全社員への取得拡大も視野に入れているという。

　同協会によると、G検定を通じて体系的にAI・ディープラーニングを学ぶことで、「AIで何ができて、何ができないのか」「どこにAIを活用すればいいか」「AIを活用するためには何が必要か」を理解できるようになる。結果として、データを起点に課題を発見してアイデアを創出する力が高まるほか、AI活用への自信や推進力が養われるとされている。