出所：AdobeStock
米調査企業のギャラップが公表した2025年版『State of the Global Workplace』によると、日本の従業員エンゲージメント率は約7％とされ、世界平均の約21％を大幅に下回る。大手企業を中心に「ホワイト離職」が相次ぐ背景には、従業員エンゲージメントの低さも関係しているといえそうだ。こうした課題の解決アプローチとして「社員でありながら半ば自営業のように働く『自営型社員』を活用すべき」と唱えるのが、同志社大学名誉教授の太田肇氏だ。2025年12月に書籍『離職ゼロ。「自営型社員」が会社を変える!』（東洋経済新報社）を出版した同氏に、若手社員の離職を食い止めるための対策例、米国の若者世代から広がる「静かな退職」への対処法について聞いた。
メンバーシップ型でもジョブ型でもない「第三の働き方」
──著書『離職ゼロ。「自営型社員」が会社を変える!』では、社員でありながら半ば自営業のように働く「自営型社員」について解説しています。なぜ今回、こうしたテーマを選んだのでしょうか。
太田肇氏（以下敬称略） 「社員でありながら、自営業のように働く」というスタイルは、以前から日本人にとって理想の働き方だと考えていました。事実、そうした働き方をしている人も少なくありません。
一方で、近年の日本では、従来のメンバーシップ型から欧米流のジョブ型雇用へ移行すべき、という議論が盛んになっています。ジョブ型とは職務（ジョブ）を限定して雇用契約を結び、職務の専門性を軸にキャリアを築く働き方です。
ところが現場を見ていると、ジョブ型をそのまま導入してもうまくいかないケースが散見されます。だからこそ、メンバーシップ型かジョブ型か、という二択の働き方ではなく「第三の働き方」として自営型社員という概念を提示したい、と考えました。
──自営型とは、どのような働き方を指すのでしょうか。
太田 自営型社員とは、就業形態によらず、半ば自営業のように「まとまった仕事」を引き受けてこなす働き方を指します。
メンバーシップ型では「会社に属していること」自体が前提となり、仕事はその都度割り振られます。一方、ジョブ型では職務が細かく定義されるため、環境変化への対応が遅れる恐れがあります。自営型は、そのどちらでもありません。会社の中にいながら、「まとまった仕事」を自分の裁量と責任のもとで引き受け、遂行する働き方なのです。
