写真提供：ゲッティ／新華社／共同通信イメージズ

　企業経営において、自社ビジネスの方向性が世界の潮流と一致していることは、価値創出に欠かせない前提と言える。とりわけ経営者は、こうした潮目を読む「感度」を貪欲に上げていく必要がある。本連載では『BCGが読む経営の論点2025』（ボストン コンサルティング グループ編／日経BP）から、内容の一部を抜粋・再編集。世界有数の戦略系コンサルティングファーム「ボストン コンサルティング グループ（BCG）」のコンサルタントが提示する、2025年に重要となる10のマネジメント上の論点のうち「自動車」「物流」「アクティビスト」の3つのキーワードを軸に考察していく。

　第1回は、「自動車」（Chapter2:滝澤琢・込山努著）をテーマに論じる。さまざまなメディアでEV市場の減速・停滞が報じられているが、果たしてこの流れは続くのか。また、EVだけではない今後の自動車業界の大変化とは？

市場の減速はなぜ起こっているのか

『BCGが読む経営の論点2025』（日経BP）

　ここ数年の自動車産業の大きなトレンドといえば、EVへのシフトであることに異論はないだろう。しかし、足元を見てみると、2024年に入ってからEVシフトの減速・停滞が顕在化している。

　当初の見込みでは、成長は当面続くと想定されていたが、成長率の鈍化は世界的な現象となっている。特に米国では、2024年に入って鈍化が著しく、新車販売全体に占めるEV比率（1～7月）は7.3％とほぼ横ばい（図表2-1）。欧州市場は12.9％と米国に比べて率は高いが、減少傾向にある。


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　ただ、域内を見ると若干の違いがある。ドイツはEV購入への補助金が終了して販売台数が減ったが、ドイツ以外ではEV販売比率が増加している国もある。日本はさらに低く、新車販売のEV比率は2％以下という水準から大きな変化は見られない。