ソニーの盛田昭夫会長（左）と井深大名誉会長（右）／出所：共同通信イメージズ
2024年3月期決算において、売上高13兆円超と過去最高の業績を発表したソニーグループ。2008年度からの7年間には連結純損失の累計が1兆円を超え、危機的状況が続いた。まさに「どん底」の状態からソニーはどのようにして復活を遂げたのか──。その要因について、経済ジャーナリストの片山修氏は「ソニーの創業精神の本質を継承し、時代に適応する働き方を実現した点にある」と分析する。2024年9月、書籍『ソニー 最高の働き方』（朝日新聞出版）を上梓した同氏に、ソニー復活の背景にあった人事改革と、ソニー独自の人的投資の考え方について聞いた。（前編／全2回）
「ハードとソフトの融合」を目指して働き方を変化させた
──著書『ソニー 最高の働き方』では、ソニーで働く22人へのインタビューを通して、同社の企業文化や人事制度について紐解いています。なぜ、ソニーの働き方に着目したのでしょうか。
片山修氏（以下敬称略） 現在のソニーの働き方は、これからの日本企業にとっての模範になると考えたからです。
近年、技術の発展により、「ハードのものづくり」から「ソフトのものづくり」へと時代が変化しています。ハードからソフトへ事業をシフトさせるためには、新しい時代に合わせた働き方が必要になります。
この潮流を受け、ものづくり企業の代表的存在であったソニーも、ハードとソフトの融合を目指して働き方を変化させてきました。
ソニーは2004年度からテレビ事業が赤字に転落し、2008年度からの7年間における連結純損失の累計は1兆円を超えました。それが現在では売上高13兆208億円、営業利益1兆2088億円（2023年度決算）と躍進を遂げています。「なぜ、ソニーはよみがえったのか」を知るために取材を始めたことが、本書の執筆のキッカケです。
