※本動画コンテンツは、2022年12月2日に開催されたJBpress/JDIR主催「第15回 DXフォーラム」の特別講演2「シンプルに分かる4象限と外部化によるモノづくりDX戦略」のアーカイブ配信です。

　日本初の通信機器メーカーとして、社会インフラを支える商品やサービスを提供し続けている沖電気工業（OKI）。

　本動画は同グループが実践するモノづくりDX戦略について、沖電気工業（OKI）の専務執行役員（2022年12月2日現在）でありデジタル部門の最高責任者を務める坪井正志氏が、具体事例を交えながら詳細に解説しています。

　OKIのDX戦略は「現場にフォーカスし、顧客のDXの支援をする」ことがテーマとなっています。自社内のDXを強化し、そこで得られた技術・プロセスを製品サービスとして提供する“外部化”することにより、顧客のDX実現に貢献するモノづくりの総合サービスを提供したいという考えがあるようです。

　そのようなDX戦略を進めるにあたって、同社では「組織の変革」「業務プロセスの変革」「新ソリューション創出」「既存ソリューションの強化」の4象限を定義しています。前者2象限は自社内に向けた強化（内部のDX）」、後者2象限は「対外的な強化」と位置づけられています。坪井氏は「これら4象限が別々に存在するのではなく、4つを組み合わせることによってDX戦略が成り立つ」と説明します。

　これこそが、内部DXを外部化することで顧客のDXに貢献するという「新戦略」の礎となっているのです。

　モノづくりDXの戦略内容や活動事例、組織変革を行うための全員参加型イノベーション活動など、製造業だけにとどまらず、他業種においても適応できるDX活動へのヒントが詰まっています。