近年、AI、IoT等のデジタル技術革新による「第4次産業革命」が世界的に進展し、日本の製造業の間で「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の推進が課題となっている。

　その本質は、デジタル技術を取り入れた独自の「イノベーション」を実現し、企業としての経営・事業を変革することにある。一方、業界・企業によってそのスピードは差が出始めており、背景には「組織の壁」が存在することも多い。

　そうした中、企業経営の現場では、「思い」を持った次世代が、独自の「イノベーション」の実現を目指して立ち上がるケースが出てきている。このシリーズでは、次世代のエネルギーを生かした企業変革のアプローチについて取り上げる。

　第3弾となる本コラムでは、「将来構想型プロジェクトの基本設計」についてお話しする。

将来構想型プロジェクトの基本設計

　部門や組織を超えた新たな「つながり」を生み出すデジタルイノベーションの構想では、部門長による公式の取り組みと並行して、中堅・若手を巻き込んだ部門横断のプロジェクトを立ち上げる。思い切った視点から自らの将来を構想し、その実現に向けたチャレンジを継続的に仕掛けていくアプローチが有効である。

　一方、将来構想は、目に見えない抽象的な「構造物」であり、何を議論し、どうまとめれば将来構想になるかから手探りになることが多い。そのため、部門横断的なメンバーによる議論を効果的、効率的に行う上でも、基本となるプロジェクトの設計を押さえておくことが重要である。

　そのプロジェクトの基本となる推進ステップは以下のとおりである。

STEP1：現状と変革方向性の整理
現在・過去・未来の三視点から「現在置かれている状況」と「変革の方向性」を整理する。

STEP2：目指す「将来像」の構想
発想法を用いたワイガヤでの「テーマ探索」を基に、事業や部門の目指す「将来像」を構想する。

STEP3：ロードマップへの展開
具体的な行動を伴うアジャイルな企画立案・実践活動を通じて、ロードマップを策定する（※1）。
※1「アジャイル」とは、『すばやい』『俊敏な』という意味で、価値を生む程度の単位でアイデアを小分割し、ユーザーの課題を解決するためのプロトタイプを迅速に届け、実践投入による学びから効果的にプロダクトの改善を進めるアプローチを指す。もともとはソフトウエア開発の手法であったが、近年は経営・事業にも応用されるようになってきている。

　プロジェクトメンバーが、イノベーションの基本手法を土台に、現状に対する社内の「思い」を引き出し、将来に向けて取り組むべきテーマを探索する。具体的な行動により新たな企画を立案するサイクルを継続・発展させることが、常に新たなアイデアを探索し、具体化する組織風土づくり（＝「変革」の突破口となる意識・行動改革の基盤づくり）につながる。

　テーマ探索や企画実践活動の検討スコープは、事業創造、機能革新、人材開発、技術開発等、いくつかの切り口があり、経営・事業の状況を踏まえて重点を設定する。