※本動画コンテンツは、2022年4月26日に配信されたJBpress/JDIR主催「第1回物流イノベーションフォーラム」の基調講演「物流DXネットワークの現状と今後の展開及び課題」のアーカイブ配信です。

　昨今、物流業界にも急速に押し寄せているDX推進の波。物流エコノミストでもある日本大学教授の鈴木邦成氏は、物流DXのポイントとして「プラットフォーム構築の強化」や「モノの流れや商品情報の可視化」を挙げています。

　コロナウイルス感染症の猛威で、物流業界を取り巻く環境も一変しました。物流プラットフォームの構築は、労働力不足やニーズの多様化、環境への対応などの問題を解消するための業界全体の喫緊の課題ともいえますが、これまでさまざまな障壁によってクリアすることができませんでした。しかし、それがコロナ禍に一気に解消へと進んでいます。さらに、5G環境を追い風としたデジタルシフトの流れは大きく加速し、ウィズコロナやアフターコロナを念頭においた物流システムの変革が、今、改めて求められています。

　本動画内では、物流業界におけるDX推進の中核として「物流データプラットフォーム」を取り上げ、佐川急便（SGホールディングス）や日立物流、Amazon（アマゾン）、ロジクラといった複数の企業の取り組み事例を紹介しながら、物流DXの現状や今後の展開、課題を解説しています。

「業界や社会状況を見定めながら、テクノロジーの進歩と自社の進展のバランスをいかにうまくとっていくかが重要」だと語る鈴木氏。物流データプラットフォームの構築、APIの活用、モノの動きや商品情報の見える化など、未来に向けたDX推進の方向性を、独自の目線で提言します。