香港の調査会社カウンターポイント・リサーチによると、第2世代SEは20年4月の発売以降、21年末までにiPhone全体の12％を売り上げた。販売台数は米国が最も多く、日本が次いだ。

　米CNBCによると、カウンターポイントは今回の5G対応第3世代モデルについて、米国、日本以外にも、欧州や東南アジア、韓国などで需要が増大するとみている。これらの地域ではSEが5G未対応だったため、多くの消費者が購入を控えていたという。

　「米グーグルの基本ソフト（OS）『アンドロイド』を採用する低価格スマホからの乗り換えを検討しているユーザーや、iPhone 8以前のモデルからの買い替えを考えているユーザーのいずれにも訴求できるモデルだ」とカウンターポイントのアナリスト、ジェフ・フィールドハック氏は述べている。

　また、コーエンのアナリストは新モデルが22年に2800万台売れるとみている。中国の小米（シャオミ）やOPPO（オッポ）、vivoなどが台頭し、競争が激しい中国やインド市場で好調に売れると予測する。一方、米ウェドブッシュ証券のダニエル・アイブス氏は販売台数が3000万台になると予想している。

iPhone、中国市場で6年ぶり首位

　カウンターポイントによると、iPhoneは昨年、世界最大のスマホ市場である中国で6年ぶりに首位に浮上した。21年10～12月期におけるiPhoneの販売台数シェアは23％で過去最高。販売台数は前年同期比32％増の約5000万台。

　2位以降はいずれも中国ブランドで、vivo、OPPO、HONOR（オナー）、小米、華為技術（ファーウェイ）、realme（リアルミー）の順だった。

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