破壊的イノベーションを恐れるな

　ハーバード・ビジネス・スクールのクリステンセン教授が著した『イノベーションのジレンマ』の中で、既存事業の秩序を破壊しても業界構造を変えていく「破壊的イノベーション」が触れられた。DXとは、ITの延長戦上にあるものではなく、破壊的イノベーションそのものであるといわざるをえない。

　経営の危機感を募らせたトップが「AIを使ってなにかやれ」と号令を出したというのは、よく聞く話だ。明確なビジョンが描ききれないトップは、部下に丸投げして考えさせる。まさに、戦略なき技術起点のPoC（Proof of Concept）であり、部下にとっては疲弊するだけ、結果としてDXの失敗となる。経営戦略やビジョンが提示できていないトップと、それをどう解釈すればいいのか悩む部下。まさに両者にとって不幸な出来事である。

　データとデジタル技術の活用によって、どの事業分野でいかなる新価値を生み出すか。新ビジネスの創出、即時性やコスト削減をも考慮したビジネスモデルの構築。これがDXなのである。

　DXを推進するには、ビジネスや仕事のやり方、組織・人事の仕組み、企業文化・風土そのものを変革していかなければならない。そして、経営トップ自らがこれらの変革に強いコミットメントを持って取り組む表明をすることが大事なのである。なぜなら、社内での抵抗勢力が大きな場合に、トップのリーダーシップがあればこそ、その方向性が示され、英断がなされるからだ。

DXに求められる6つのステップとは何か

　ものづくり企業のDX化に向けたプロセスには、DXの方向性の提示し、仕組みの構築と運用や成果を出すことが求められる。そのプロセスの全体像は「6つのステップと3つのポイント」で行われる。このプロセスを着実に、かつ技術の進展をにらみながら、組織にビルトインしていかなければならない。

　以下に、DX推進の6つのステップでやるべきこと、ステップごとの人選（その役割を担う人）を整理する。

【第1ステップ】
　自社の経営課題や事業課題の解決につながるデジタル戦略を立案し、DXをけん引・推進する。全社の経営を把握できる人材でなければならないので、会社の規模や推進形態によっても異なるが、社長、DX推進プロジェクト責任者や各機能部門のトップ層が担うべきであろう。

【第2ステップ】
　DXテーマを実現するための仕組みの設計やリソースの調達、ソリューションの具体化、実装までを推進する。ここでは、規模の小さい会社なら社長、DX推進プロジェクトチームや製造テーマであれば生産技術部門の担当者がふさわしい。

【第3ステップ】
　要件定義されたDXテーマの実装を行う。生産技術部門や情報システム部門の担当者が担える。しかし、専門的なことはSIer、システムベンダーの協力をあおぐとよいだろう。

【第4ステップ】
　DXツールを使いこなして社内に普及していく。各機能部門からの選抜やDX推進プロジェクトチームから選出するとよい。ここでも、専門的なことは教育会社やシステムベンダー、ツールベンダーを活用していく。

【第5ステップ】
　DXツールを活用し、業務成果を出すことが求められる。選出すべき人材は、例えば製造機能のDXであれば製造部門の中核人材といった、ツールを実装する各現場の中核となる人材がよい。ここでも、システムベンダー、ツールベンダーの専門家に支援をあおぐとよい。

【第6ステップ】
　DXツールから出てきたデータを活用し、新たな示唆・課題設定を行う。製造部門からの選抜や、DX推進プロジェクトチームや情報システム部門からの人選がよい。ここでもSIerやコンサルティングファーム、分析ベンダーの支援は欠かせない。

　このように1～6までのステップを着実に行うことがDXには求められる。そして、この6ステップを統括する役割もまた非常に重要である。経営戦略との調整、自社内に留まらない組織間との連携や社内にある別のテーマとの整合性をとることなど、経営に近いところで意思決定できる人材が担うべきであろう。これを「チーフデジタルオフィサー（CDO）」と呼ぶ。

衝撃的なビジネスを生み出せ！

　コロナ禍で日本でもよく見掛けるようになったUber Eatsは、もともとは自動車配車のUberである。滞在型旅行を実現した宿泊施設貸出しのAirbnbは、５年ほど前の映画『ホリデイ』（キャメロン・ディアス、ケイト・ウィンスレット主演）で見知らぬ同士のホーム・エクスチェンジを描いたものだった。この映画を観て、衝撃的なAirbnbのビジネスモデルの全容を知った人も多かっただろう。

　CDO Club Japanによれば、4～5年前から使われ始めたCDOという役職は、既に欧米では6000人を超えているという。「CDO元年」といわれた2018年以降に、日本でも国内企業でCDO、それに準じる肩書きを持つ人は40人いるといわれている。

　一方、よく似た役職にCIO（Chief Information Officer）がある。CDO Club Japanによれば、CIOは「デジタルで既存事業を守る」役割であり、CDOは「デジタルで企業を変える」と指摘する。

　デジタルに立脚したイノベーションには、経営資源である資金調達力、強固なブランド力、顧客基盤をも動かせる立場のCDOにしかできないことだ。事業モデルの再構築を意味するのである。

　次回以降は、DX構築に向けたステップごとの人材のコアスキルと自社に導入する場合の具体的な方法について触れていきたい。

コンサルタント　毛利大 （もうり だい）

デジタルイノベーション事業本部 本部長
シニア・コンサルタント


生産戦略と呼応した生産システム再構築を領域とし、新工場建設、生産プロセス再設計領域で活躍。JMACスマートファクトリー構築のコアコンセプト「TAKUETSU Plant Design Method」「スマートファクトリーイメージセル」を考案。デジタルをテコとしたものづくりのあり方、Dx推進の在り方を常に研究し続け発信。

コンサルタント　神山洋輔 （かみやま ようすけ）

デジタルイノベーション事業本部
スマートファクトリー推進室室長

入社以来、一貫して生産領域のコンサルティングに従事しており、生産戦略立案から現場改善・成果創出まで幅広い支援を行っている。
新工場建設や生産システムデザインに多くの実績あり、デジタルを活用したものづくり革新やスマートファクトリー構築支援を推進している。