「企業価値の向上」という言葉を耳にする頻度が増えてきた。経済価値だけでなく、ESGなどの社会価値も反映できることから、多くの企業がこの言葉を取り入れるようになっている。ここで重要になるのは、定量的な指標によって企業価値を表現することだ。その手法として注目されるのが「EV-KPIペンタゴンモデル」である。提唱者の大津広一氏にその効用について話を聞いた。
活動状況は社会価値も含めてすべてを会計指標に置き換える
オオツ・インターナショナル代表 米国公認会計士
大津 広一
1989年、慶應義塾大学理工学部管理工学科卒業。米国ニューヨーク州ロチェスター大学経営学修士（MBA）。富士銀行、バークレイズ・キャピタル証券、ベンチャーキャピタルを経て、2003年にオオツ・インターナショナルを設立。企業戦略や会計・財務のコンサルティングを行うほか、大手メーカー、金融機関、流通、サービス、外資系企業などでアカウンティングとコーポレートファイナンスの教育講師を務める。早稲田大学大学院経営管理研究科非常勤講師、慶應義塾大学理工学部管理工学科非常勤講師、ビジネス・ブレークスルー大学大学院客員教授を兼務。著書は『企業価値を創造する会計指標入門』『戦略思考で読み解く経営分析入門』『企業価値向上のための経営指標大全』（以上、ダイヤモンド社）など多数。
「EV-KPIペンタゴンモデル」はペンタゴン＝5つのカテゴリーからなる。「成長」「収益力」「キャッシュフロー」「投資収益率」「資本政策」である。それぞれのカテゴリーに対応したKPIによって各要素の状況を具体的に示すことで、企業が持つ企業価値や方向性をわかりやすく伝えることができる。
このモデルを考案したオオツインターナショナル代表の大津広一氏は、ビジネススクールでファイナンスに強いビジネスリーダーの育成にあたりながら、企業戦略や会計・財務のコンサルティングを行うとともに、上場企業の社外役員なども務める。同氏が多くの企業のKPIを研究する中で見出したのがEV-KPIペンタゴンモデルである。
「企業経営の目的は、企業価値を向上させ続けることであり、企業価値とは将来のフリーキャッシュフロー（FCF）を資本コストで割り引いた現在価値です。金融機関や株主から資金を調達し、それを原資に企業活動を行うことでFCFをしっかり生み出すことが求められています」と大津氏は語る。
企業価値の向上の源泉となるのは企業の持つ「経済価値」と「社会価値」だが、社会価値については漠然ととらえられがちだ。大津氏は「社会価値もESG指標などの定量化をすることが必要です。その上で、最終的にどう経済価値に結びついていくかを示していかなければなりません」と指摘する。
企業が持続的に成長するためには、FCFという分子を大きくする一方で、分母である資本コストを小さくして企業価値を向上させていく必要がある。企業経営の目的は企業価値の向上にあり、経営とは投資の意思決定と資金調達の意思決定に集約される。
「具体的な施策の提示がなく、ただやみくもに企業価値の向上というのは、経営として無責任です」と大津氏は指摘する。企業価値の向上のための活動状況はすべて会計指標に置き換えることが可能であり、その全体像を示すことがEV-KPIペンタゴンモデルの狙いだ。
