※本動画コンテンツは、2022年8月26日（金）に配信したJBpress/JDIR主催「第1回 取締役イノベーション」の特別講演「三井化学グループのコーポレートガバナンス改革　～誇りを取り戻す戦いから揺るぎない存在感を目指して～」のアーカイブ配信です。

　三井化学は1912年、三井鉱山の化学事業から発足した。その後100年以上にわたり、同社グループは事業の幅を広げ発展してきた。現在、関係会社数131社（国内42社、海外89社）、従業員数約1万8000人、売上高1.6兆円という規模に成長している。21年度の業績は過去最高となった。

　だが、ここまで順風満帆だったわけではない、厳しい環境に直面することもあった。淡輪氏が社長に就任したのは2014年だが、就任前の2013年度まで3期連続の赤字となっていた。リーマンショックで金融不安が株安を増幅していた。原油価格は下落し、石油化学産業の危機の到来が叫ばれていた。その一方で、中国は景気対策として石油化学分野への投資を強化したため、供給過剰となり市場での価格下落が続いていた。

「多くの社員が自信を喪失し、不安を感じていた。私は社長に就任した時、『これは三井化学の失った誇りを取り戻す戦いだ』と従業員に話し、意識を変えるように働きかけた」と淡輪氏は振り返る。

　構造改革の成果により、三井化学は2014年3月期には4期ぶりに黒字化を達成。2017年3月期には、最高益を10年ぶりに更新した。V字回復を果たした背景には、不採算部門の縮小といった守りの戦略のみならず、高付加価値分野へのポートフォリオの転換という攻めの戦略があったという。講演では、同社が注力する成長領域について紹介するとともに、それぞれの領域における施策が具体的に示された。また、2030年までの長期経営計画「VISION2030」についても、数値目標を挙げて説明された。
　
　注目すべきは、同社がこれらの財務的な目標だけでなく、サステナビリティなど非財務面を重視している点だ。しかも、その実現を目指して、独自の評価指数やQOL（-＝Quality of life）向上評価指標まで設定しているという。講演では、これらの指標に貢献している製品なども紹介された。

　淡輪氏は、「V字回復にあたってはガバナンスの確立が重要だった」とした上で、同社のガバナンス構築のための取り組みを紹介し、同社独自の「実効性につなげるガバナンスの取り組み」も説明された。

　動画は、これらをはじめ、淡輪氏、そして三井化学が課題解決のためにどのような取り組みをしてきたかがわかる内容になっている。