※本動画コンテンツは、2021年11月11日に開催されたJBpress主催「第4回 ものづくりイノベーション」の特別対談「日立グループを再生に導いた名経営者に聞く『私の経営（者）論』」の内容を再掲載したものです。

　2008年のリーマンショック時に7800億円という巨額赤字を記録した株式会社日立製作所は、2009年の川村隆氏の代表執行役会長兼執行役社長就任後、見事なV字回復を遂げます。本動画では同氏が、グローバルM＆AアドバイザリーファームであるGCA株式会社の代表取締役である渡辺章博氏を迎え、日立グループの大改革と、「稼ぐ・削る・防ぐ」(カ・ケ・フ)を基本とした経営改革論・経営者論を語ります。

　川村氏は、日立を回復に導いた実体験をもとに、既存事業・新規事業で「稼ぐ」(カ)、利益の上がらない事業を「削る」(ケ)、災害・地球環境・疾病・製品事故・金融・事変などの多様なリスクを分析して未然に「防ぐ」(フ)の3つの実践とその重要性について解説。創業以来の事業であったテレビ製造・販売からの撤退を決めた経緯、M＆A、企業統治の在り方、企業の社会的責任が求められる現代において利益を上げることの意義などを、渡辺氏とともに話してくれます。

　書籍『ザ・ラストマン 日立グループのV字回復を導いた「やり抜く力」』でも知られる川村氏が明快に語る、日立回復の要因とポストコロナ時代の企業経営、そして経営者の使命。経営に携わる全ての方必見の内容となっています。

〈注〉「企業改革の際に『稼ぐ・削る・防ぐ』という3項目を同時に行う必要があるという考え方自体はかねてからありましたが、近年、伊藤忠商事の岡藤正広会長がこれを『カ・ケ・フ』と略号化、同社の「商い三原則」として活用されていることから、世に広く知られています。本動画の対談において、この略語が用いられていたため、本記事でもそのまま使用いたしております」