一方、3位の米デル・テクノロジーズは1225万6000台を出荷し、同14.4％増と2桁増を達成。部品不足でノートパソコンが1桁増にとどまったものの、デスクトップは同40％超増加した。

　4位以降を見ると、米アップルが同19.7％増の608万6000台、台湾・宏碁（エイサー）が同8.3％増の437万5000台、台湾・華碩電脳（エイスース）が同16.0％増の426万7000台。3社はいずれも市場全体の伸び率を上回った。前四半期に続きアップルの伸びが目立つ。

　ガートナーによると、アップル、エイサー、エイスースが好調だった要因は、消費者向けパソコンの安定供給にあるという。消費者向けはより柔軟なシステム設計が可能で、部品不足の問題を回避することが比較的容易。この状況下で法人向けモデルと比較し制約を受けにくいとガートナーは指摘している。

米国3.7％減、日本22.4％減

　21年4～6月期の前年同期比増減率を地域別に見ると、米国が同3.7％減。主な要因は部品不足。法人向けノートパソコンが打撃を受けた。同国のノートパソコン出荷台数は同9.5％減。4四半期ぶりに減少した。

　EMEA（欧州・中東・アフリカ地域）は同1.9％減。同地域では20年に台数が大幅に伸びてピークに到達。21年4～6月期は出荷や在庫、需要が調整に入ったという。

　アジア太平洋地域は16.5％増と好調だった。ただし日本は同22.4％減と大幅減。政府が進める「GIGAスクール構想」によって、ほぼ全国の小中学生に1人1台のパソコンが配られ、計画の第1フェーズが21年1～3月期に完了。4～6月期にその反動が出たという。日本では過去1年間、この取り組みがパソコン市場の成長エンジンだったとガートナーは分析している。

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