コロナ禍で人財マネジメントは何をどう変える?

人事部が検討すべき5つの施策はこれだ!

JBpress/2021.2.5

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※本コンテンツは、2020年11月18日に開催されたJBpress主催「第4回 ワークスタイル改革フォーラム」Day1の基調講演「コロナ禍で加速する人財マネジメント変革」の内容を採録したものです。

早稲田大学政治経済学術院・教授
大湾 秀雄氏

「年功制」脱却の加速でジョブ型雇用への対応が進む

 新型コロナウイルス感染症の広がりで、仕事や生活に多大な影響を受けた方も多いと思います。外部環境が変化する中で、日本企業の人財マネジメントにも大きな変化が求められています。

 まず初めに認識すべきは、コロナ禍という外的ショックはビジネスにおいては長期的にはプラスの面が大きいということです。

 プラスの1つには、テクノロジーの利用の拡大があります。これはつまり、同じインプットの量に対するアウトプットの量または組み合わせが拡大することを意味します。具体的にはコミュニケーションの促進やコーディネーションを支援する情報通信技術が発達し、ソリューションが増えるということです。

 2つ目として、働き方の選択肢の広がりもあります。リモートワークの拡大で移動時間が短縮できるほか、転勤回避や副業機会の増大にも期待できます。

 何より、危機感の高まりが働き方改革を進める推進力になります。現在の厳しい状況は短期的な調整局面であると考え、長期的なメリットを享受する方法を模索するべきです。

 こうした前提のもと、人事制度はどう変わっていくのでしょうか。また、どう変えるべきなのでしょうか。日本の人事制度について考える場合には幾つかの選択肢がありますが、ここでは伝統的な日本企業に残る年功制を中心に考えます。