老後資金を準備するための長期投資の商品選びは、経済合理性をとことん追求して決めたいものです。その意味では、比較的低コストであるインデックス型投資信託（投信）は真っ先に候補に挙がるでしょう。

　そのため、対照的な特徴をもち高コストなアクティブ型投信は不要、という意見も散見されます。本当にそうなのでしょうか。インデックス型とアクティブ型という観点で投資商品を選別することが合理的といえるのか。両者の特徴などをもとに考えてみます。

インデックス型 VS アクティブ型という構図

　投信は運用手法の違いによって、「インデックス型」と「アクティブ型」の大きく2つに分類できます。たとえば日本株のインデックス型は、日経平均株価（日経225）やTOPIX（東証株価指数）などの株価指数を構成する銘柄にまんべんなく投資することで、その指数つまり市場平均に連動した運用実績をめざします。

　一方のアクティブ型は、ファンドマネージャー（運用担当者）など投資のプロが機動的に銘柄を選別して、市場平均を上回る運用実績をめざします。銘柄選択の基本となるのは、運用担当者の投資哲学、投資対象となる市場全体の成長性、その企業の株価水準（割安・割高）、企業への訪問調査の結果などです。

　インデックス型とアクティブ型、どちらの方が良い運用実績が期待できるでしょうか。実際のところ、年間でインデックス型に勝てるアクティブ型の株式投信はおおむね3割程度というのが定説になっています。しかも、インデックス型に勝った投信のラインナップは毎年のように変わっています。投資対象となる株式市場のパフォーマンスが毎年違っているので、当然といえば当然ですが。

費用対効果の面から見る限り・・・

　その大きな理由のひとつがコスト（主に信託報酬）です。投信の運用収益（リターン）は信託報酬を差し引かれたあとの数字なので、信託報酬が高いほど、リターンに対する負担となります。投資期間が長くなればなるほど、複利効果によってその負担度合いが大きくなることを、ご存じの方は多いと思います。

　決まった銘柄を機械的に売買するだけのインデックス型に対して、アクティブ型は運用担当者や企業アナリストなど多くの人間の手間ひまをかけて、より大きな収益につながりそうな銘柄を選別して投資します。その分、手数料である信託報酬が高く設定されているわけです。しかし、これがインデックス型に勝てない要因のひとつになっているのは、何とも皮肉なものです。

　手数料が高くて3割程度しかインデックス型に勝てない現状では、費用対効果の面から見る限りアクティブ型に投資する意味はない――そう感じる投資家が多いのもうなずけるところです。

アクティブ型がインデックス型に勝つことも

　では、老後資金の準備を目的とした長期の資産運用において、投信はインデックス型だけ活用すれば大丈夫なのでしょうか。筆者自身は、投資は合理性に徹する方が目標を達成する可能性が高い、という考え方をもっています。その意味では、最初からインデックス型を中心にした投資ポートフォリオを選ぶのは間違いではありません。

　しかし、以下のような事実もあります。

　2005年末以前に設定された追加型の日本株投信について、2016年9月末時点で過去10年間の平均リターンをアクティブ型とインデックス型（TOPIX連動型）で比べると、年率で前者が＋0.3％、後者が－0.6％でした（ETFと年金専用投信、ラップ専用商品は除く）。

　2018年は日本株のアクティブ型のうち、リターンがプラスだった投信は1本だけという厳しい年でした。しかし、運用期間が5年以上の追加型株式投信（ETF、ラップ・SMA専用、ブルベア型、通貨選択型、財形型を除く）について2019年2月末現在で運用期間とリターンを調べた結果、運用期間が5年と10年については、アクティブ型がインデックス型を上回っていました。

まずはアセットアロケーション（資産配分）から

　投信選びにおける「アクティブ型 VS インデックス型」という構図は、過去のデータの期間や見方・取り方によって変わってくるのです。合理性とはコストのこと、という意識が強すぎると、運用実績により大きな影響を及ぼすポイントを忘れてしまう危険性がありそうです。

　現在の資産運用理論の基本とされている「現代ポートフォリオ理論」において、投資成果の成否は「アセットアロケーション」にあると理論的に検証されています。アセットアロケーションとは、投資資産の配分比率のこと。具体的には、日本株、外国株（先進国/新興国）、日本債券、外国債券（先進国/新興国）、不動産（日本/外国）などに、どのようなバランスで投資するか。このバランスによって、投資成果の8～9割が決まるといわれています。

　まずは、資産運用における目標（時期と金額）を実現するために自分が取ることができるリスクを見定めて、それに応じた資産配分を考える。そのあとで、実際に投資する投信の種類であるインデックス型かアクティブ型か、を考えたいところです。最初に「インデックス型ありき」とする投信選びは、これもまた合理的ではないということになります。

絶対値としての金額が資産運用の目標

　もうひとつ、考えてみたいことがあります。「アクティブ型で市場平均を上回ること」「インデックス型で市場平均並みを得る」ことが、いちばん大事なことなのか、ということです。

　一般個人の投資家が資産運用を通じて実現したいのは、中長期的に資産を増やし、目標の時期までに目標の金額を手にすることです。相対的な割合ではなく、絶対値としての金額です。程度の問題はあるでしょうが、市場平均に負けても目標を達成することがあり得ますし、市場平均に勝っても目標金額に届かなければ、資産運用が成功したとは言い切れないでしょう。

　コストがどれだけ低かろうが、最終的な運用実績が目標金額に達していなければ成功とはいえません。あえてアクティブ投信で大きめのリスクを取って、目標金額をめざす資産配分があってもいいと思います。

投信選びは大局的な視点も忘れずに

　アクティブ型投信の機能や使い方、投資する意義などが、もっと議論されてもいいように思います。例えば、お子さんやお孫さんに「どんなところに投資していたの？」と聞かれたら、どう答えますか？

「地球環境をよく考えている会社」「小さいけれど、良い製品をつくる会社」「君がいま使っている○○の会社」のように答えることができたら、投資や資産運用が身近に感じられ、若い世代への金融リテラシー教育になるかもしれません。

　そのためには、ファンドマネージャーの運用哲学を吟味して、自分の考えに合った投資戦略を実行している投信に投資するのも一考です。

　投資の経済合理性はとても大事ですが、資産運用の目標や意味、アセットアロケーションなど、もう少し大局的な視点も忘れずに投資商品を選びたいですね。