旭川家具を求めて世界中から人が集まる
苦境が叫ばれて久しい日本のものづくり。現在もその傾向は続き、『2018年版 ものづくり白書』（経済産業省）では「人材の量的不足」と「熟練技能者の技能（継承）」に対して課題を抱えていると報告されている。日本のものづくりを取り巻く環境には、暗雲が垂れ込めているのだ。そんな中、独自の取り組みを次々と繰り出し、世界でも存在感を放つものづくりの現場がある。
旭川家具――。知らない人も多いかもしれないが、これまでオープンイノベーション的な視点でさまざまな施策を実施し、着実に成果を挙げてきた北海道の一大家具産地である。今回は、その成長戦略に迫る。
情報発信の中心を担う旭川デザインセンター
産業の発展とバブル期の危機
戦前に日本国内の木工職人が旭川に移住し始まった旭川家具の歴史。1949年に「重要木工集団地区」の指定を受けると、当時では他に例を見ない地元企業による産地での展示販売会「旭川木工祭り」を開催したり、工芸指導所を設立したりと、積極的な成長戦略で地力をつけていった。
順調に進んでいた旭川家具の発展に大きなブレーキをかけたのが、バブル期の需要の落ち込みだ。戸建てからマンションへと住環境が変化していったことも影響し、婚礼家具に代表されるタンスなどの「箱物」といわれる家具が売れなくなっていった。
その後、箱物家具からテーブルや椅子などの「脚物家具」に製品転換を行ったことで、旭川家具は衰退を免れた。製品転換に乗り遅れてしまったメーカーの多くは、この時期に廃業を余儀なくされている。
先進的なデザインとの出会い
こうした厳しい時代背景の中、旭川家具にさらに大きな転機が訪れる。1990年に第1回国際家具デザインフェア旭川が開催され、メインイベントとしてデザインコンペティション（以下、デザインコンペ）が行われた。世界中のデザイナーに家具デザインの募集を呼びかけて審査を行い、受賞作を旭川で製品化するという企画だ。
第10回 国際家具デザインフェア旭川 ゴールドリーフ賞「コレント」（2017） デザイン：ミッコ・ハロネン氏 製品化：カンディハウス
その後、3年に1度のペースで約30年にわたり開催されてきたこのデザインコンペには、旭川の高い技術力に魅力を感じるデザイナーが国内外からこぞって参加するようになっているという。「世界的デザイナー × 旭川の技術力」という構造で製品化された家具が次々と世に出ていくことで、次第に旭川家具が「デザインと質を兼ね備えた家具」としてのブランド力を持ち、世界でも存在感を放っていくことになった。外の力を取り込みながら自らの実力を最大限に引き出し、それを再び外に向けて発信していく仕組みは、他の多くの産業においてもオープンイノベーションを考えるヒントになるだろう。
地場に根付く産業、見据えるのは世界
上述したイノベーション構造だけでなく、実際に取り組みを拡大させていった行動力にこそ、旭川家具の産業としての強さがあるのではないだろうか。
旭川デザインウィーク（以下、ADW）もそういった行動力を表す取り組みのひとつだ。「旭川木工祭り」から発展したこのイベントは、世界的に著名なデザイナーによるインスタレーション、トークイベント、オープンファクトリーなど、複数のイベントを期間中に旭川のあちこちで開催するというもの。シャトルタクシー・バスを用意し会場間の移動の利便性にも配慮がなされており、家具関連の専門業者だけでなく一般客も十分に楽しめるイベントになっている。飛行機や宿泊の予約が困難になるほどの人気イベントで、2019年は6月19日〜23日に開催予定、昨年の1万6500名を大きく上回る2万名の来場を目指している。
ADWプレス発表会の様子（2019年2月15日 於 東京ミッドタウン・デザインハブ）
プレス発表会では、職人の後進育成についての近況報告もあり、旭川の若手職人が技能五輪国際大会の国内大会を突破し、7大会連続で本戦への出場を決めたことも発表された。こうした高い技術を持つ若手職人や、旭川家具が持つ「デザイン性」に集まる若手デザイナーが多くいることは、この先の明るい材料であることは間違いない。
課題と可能性が見えた2019ミラノ・サローネ
世界に目を向けたときに旭川家具の評価はどうなのだろうか。毎年4月に開催される世界最大規模の家具見本市「サローネ・デル・モービレ・ミラノ（通称ミラノ・サローネ）」開催期間中に、旭川家具と関係を持つ2名の方に話を聞いた。
「ミラノは実に6年ぶりの出展となりましたが、やはり得るものは多かったです」と語るのは旭川家具の中核を担うブランド“CONDE HOUSE（カンディハウス）”の常務取締役である染谷哲義氏。同氏は「toB、toC両方のお客さまに多く訪れていただきました。その中で各国の新規ディーラーとも、今後の展開や実のある商談ができました」と振り返る。
手応えを感じたというカンディハウス染谷氏
一方で、「デザイン界におけるオスカー賞」iF DESIGN AWARD 2019で審査員を務めるwe+の安藤北斗氏は、実際に旭川に行ったことはないものの、「旭川家具には注目している」と言う。
「海外において旭川の各家具ブランドの知名度は高まっていると思います。しかし『旭川』という地域名を聞くことはありません。まだ個々のブランド単位か、逆に日本製家具全体に対して評価されているという印象です」
グローバルな視点から見れば、地域ブランドの認知状況にはまだ課題が多いと言える。
『らしさ』の確立が発展の鍵
さらに安藤氏は旭川家具について、ADWやデザインコンペなどの多様な取り組みを継続してきた力や価値は疑いようがないと評価した上で、ブランドのさらなる発展の鍵として『らしさ』の確立を挙げた。
「旭川家具のデザインコンペの評価基準や個性をもっと明確にし、それを打ち出して行くことで地域ブランドが認知されていくのではないか。新しい価値や視点を提供していくことが大事だ」
旭川家具に期待しているというwe+安藤氏
これらの意見に対し前出の染谷氏は、旭川家具が世界的にはまだまだ認知されていない現状を認めつつ、旭川家具よりも自社ブランド名を前に出すのは戦略上必然だとした上で「（らしさの確立を目指す）有志がもっと出てくる環境を整えることで、いずれ旭川（家具）全体が認知されるように、しっかりと描いていきたいです」と、今後の展望を語った。
染谷氏によれば、旭川らしさの共通項は100年培った技術、北海道産広葉樹の積極活用などにあるとのことだ。しかし、メーカー各社のデザインの特色や多様性を旭川家具として一方向に揃えるべきかは議論も必要だという。
たしかに旭川家具は協同組合加盟30数社が集合体となった産地だけに、足並みを一律にそろえるのは容易ではない。しかし、こうした議論を続け、行動に移していくことが旭川家具の発展につながるのだろう。
変わりつつある環境と将来に向けて
染谷氏が「旭川らしさ」として挙げた北海道産木材の積極活用は、実際に行われた取り組みの成果でもある。旭川家具工業協同組合が行う『ここの木の家具・北海道プロジェクト』は、北海道の木で家具を作るための取り組みで、2018年12月時点で道産材の使用率が40.1%となり、2014年のプロジェクト開始時に比べ1.5倍となった。
20年前に一部のメーカーで始めた植林が実った活動だというが、こうした持続可能性の重要性に早くから気づき、産業を地域全体で育てていく風土が出来上がっている点も、今後は強みとなっていくだろう。
1990年の第1回国際家具デザインフェア旭川の開催以降、多くの施策を有機的に連動させることで、家具という産業を地域全体の文化として根付かせることに成功した旭川。これまで地域内外の力を上手く組み合わせ発展し続けてきた力で、世界への道をさらに切り開いていく。北のものづくり現場から、今後も目が離せない。
