マクニカホールディングス執行役員 兼 マクニカ IT本部長 安藤 啓吾氏

　多くの日本企業がDXに取り組むが、成果は出ているのか。IT部門は現場の受け身のサポート役、現場はIT部門へお任せ…この構造を変えない限り、どんな最先端ツールも“高級な文房具”に終わる。デジタル改革を指揮する最高情報責任者（CIO）たちは今、何を考え、何に挑んでいるのか。数回にわたり、業界の異なるCIO同士が本音で語り合う。

　今回は、半導体商社マクニカのCIO・安藤啓吾氏に、日本企業が陥りがちな「名ばかり変革」の実態と、AIが業務そのものを動かす未来について聞いた。

「受け身」のIT、「お任せ」の現場がDXを阻む

――多くの日本企業がAI導入やDXに取り組んでいます。成果は上がっているのでしょうか。

安藤啓吾氏（以下、敬称略） 多くの日本企業がツール導入を目的にした「名ばかり変革」に陥ってしまっているのではと感じています。日本企業の最大の問題は、IT部門が現場からの要望をただこなす「受け身体質」から脱却できていないこと。また、同時に経営も現場も、「DX」をIT部門に「お任せ」にしているように感じます。

　言い方を変えれば「デジタルツールや生成AIを入れるだけで、まるで魔法のように、今ある課題を何でも解決してくれる」という幻想です。

　例えば、今「生成AIの導入競争」が起きています。もちろん、先進的な取り組みで大きな成果を上げている企業もありますが、多くは、チャットボットを全社員に開放しただけの「受動的な利用」にとどまっているのではないでしょうか。これでは、タイプライターがパソコンに変わっただけで、仕事のやり方（プロセス）そのものは何も変わっていません。