2024年で最も読まれた「DX」関連記事は？　ベスト5にNEC、三菱電機、東芝、Nコム、佐川急便がランクイン

「生成AI活用の取り組みでは他社との連携が不可欠です。だからこそ、パートナー企業を含めたAIガバナンスを構築することが大切になると考えています」。AI活用に必要な環境整備についてこう語るのは、三菱電機 AI戦略プロジェクトグループマネージャー 兼 DXイノベーションセンター 副センター長の田中昭二氏だ。2024年2月に「AI戦略プロジェクト」を立ち上げ、全社的なAI活用に取り組む三菱電機。同プロジェクトを立ち上げた目的と生成AI活用のポイント、今後の展望などについて田中氏に話を聞いた。【記事はこちら】

「全て社内で」の発想はもう終わり、東芝CDO・岡田氏がDX人材に求める“デジタル以外”の能力とは？

「再興計画」と名付けた中期経営計画を遂行中の東芝。社会インフラを担う既存事業の再編、建て直しと同時に、将来を担う成長戦略にも取り組む。そこで鍵を握るのは、デジタル、データを生かしてエコシステムを作ることができる人材であると、CDOの岡田俊輔氏は語る。東芝が求めるデジタル人材像と、その獲得状況を聞いた。【記事はこちら】

復活劇の裏にあった「約半数の事業整理」、NEC森田隆之社長が語るDXを活路に再浮上するまで

　かつては個人向けPCや半導体、スマートフォンなど、幅広い領域でビジネスを展開していたNEC。同社は2000年代以降、厳しい業績低迷を理由に、これらの看板事業を含めて全体の2分の1の事業を整理する大きな経営改革を進めてきた。それによって業績は回復し、ここ数年は過去最高益を達成するまでになっている（※調整後営業利益ベース）。この復活をけん引する事業が、現在、同社の中核を成しているDX事業だ。NECの経営改革の道のり、そしてDX事業における強みについて、同社の森田隆之社長に聞いた。【記事はこちら】

ドコモ、コムウェアとの統合から2年、NTTコムのDX支援事業はどう進化したか

NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェアは2022年1月に経営統合した。特筆すべき点は、法人向けの事業を「ドコモビジネス」のブランド名でNTTコミュニケーションズに集約したことだ。3社の機能を再編・融合することで、企業のDX支援を総合的かつワンストップで行うという。すでに好事例も生まれている。NTTコミュニケーションズ 常務執行役員 ビジネスソリューション本部長の小島克重氏に聞いた。【記事はこちら】

基盤システム刷新、社内データ統合、「夜積みアプリ」開発…佐川急便のDX、その先にある「次の物流サービス」の姿

社会インフラである物流を担う大手グループの1社であるSGホールディングス。宅配事業「佐川急便」をはじめ、倉庫管理、国際物流などを担う企業体を傘下に持つ。グループの中核会社である佐川急便が進める物流業界全体を対象にしたデジタル変革の現在地と、これからの社会に求められる物流システムの姿を、デジタル企画部長の南部一貴氏に聞いた。【記事はこちら】