住友化学 DX推進室部長の西野信也氏（撮影：榊水麗）

　2026年3月期の純利益予想を450億円に上方修正した住友化学。既存事業が堅調な中、現在同社は、新事業開発を目指す全社DXにも注力している。

　住友化学のDX戦略は、素材のデータを分析するマテリアルズインフォマティクス（MI）の技術を全社展開することで、各部門の業務プロセスをデータ駆動型に変革している。研究者やコンサルタントなどを経て、同社で研究開発部門のリーダーも務めたDX推進室部長の西野信也氏に、ものづくりとデジタルの融合による新事業開発「DX3.0戦略」の全貌と、さらにその先にあるビジョンについて聞いた。

不況期にも「計算科学」を続けてきた会社

――西野さんはこれまで、研究やコンサルティングなど多様な領域を経験しています。なぜ住友化学で働こうと考えたのですか。

西野信也氏（以下、敬称略）　私はこれまでのキャリアで、およそ2～3年ごとに職場を変え、新しい仕事に就いてきました。職場で身に付けた知識や技術を使って、次にしたいことへの挑戦を繰り返し、自分の成長につなげることを望んでいます。

　住友化学に入社する前、私はデータサイエンスを用いた材料の開発、いわゆるマテリアルズインフォマティクス（MI）に関する国の大きなプロジェクトに携わっていました。当時ちょうどMIという言葉が世の中の注目を集め始めたころで、日本はこの分野に早く着手しなければ世界に後れを取る、という危機感を持っていました。

　そこで、そのプロジェクトが一段落したところで、次は材料開発でデータサイエンスを使う企業で働きたいと思い、探したところ、住友化学に行き着きました。

　実は住友化学は、日本有数の「計算科学」企業であり、材料開発に大型計算機を用いたデータ分析を行っています。こうした費用のかかる研究開発は、景気がいいときは多くの企業が実施しますが、いったん景気が悪化すると真っ先に予算がカットされる分野です。しかし、住友化学は好不況の波に関係なく、開発を続けていました。その事実を知ったことで、ここで働きたいという気持ちが強くなり、ご縁があって入社を決めました。