荏原製作所 執行役 エネルギーカンパニープレジデントの宮木貴延氏（撮影：榊水麗）

　荏原製作所のエネルギーカンパニーが営業組織の抜本的な再編を行った。「脱炭素化」の流れが世界のエネルギー市場で大きく変化し、事業環境の不確実性が高まる中、「顧客起点での価値創造」を目指し組織的な営業力の強化を図る。一連の組織改革をリードした同社執行役エネルギーカンパニープレジデントの宮木貴延氏に、改革の狙いと目指すべき組織の在り方について話を聞いた。

市場の激変が変革の動機に

──世界のエネルギー市場は、既に「脱炭素化」という大きな流れの中にあります。荏原製作所も大きな転換期を迎えていると思いますが、エネルギーカンパニーでは今、どのような課題に直面しているのでしょうか。

宮木貴延氏（以下、敬称略）　私たちが対峙（たいじ）している市場、特に石油やガス、電力といった領域は、脱炭素化というメガトレンドによって大きな変革期を迎えています。

　これまでの事業の柱である石油精製や石炭火力発電については、既に市場の縮小が始まっています。水素やアンモニア、CCUS（Carbon Capture, Utilization and Storage：二酸化炭素回収・利用・貯留）といった新エネルギー分野はまだ導入期です。

　また、現在の私たちの強みである液化天然ガス（LNG）やエチレンは成長期ないし成熟期にありますが、それでも脱炭素化のメガトレンドは疑うべくもありません。「このままでは、ビジネスの中核の市場が縮小するかもしれない」という危機感がありました。

　このように事業環境が急変する中で、当社だけでなく、お客さま自身も脱炭素化などの課題とどう向き合うべきかを模索している状況でした。お客さまのニーズが不明瞭になってきているがゆえに、私たちとしても効果的なマーケティングや営業が難しくなっていると感じていました。