衣服やアクセサリーのように、身に付けて使用する「ウェアラブル」端末が話題だ。
市場調査やコンサルティングを行うシード・プランニングが5月17日に発表した調査結果（※）によると、2017年の世界のウェアラブル端末普及台数は前年比30.4%増加の1億720万台と推定されており、2025年には2017年比5倍の5憶台に達すると予想されている。
ウェアラブル端末の中でも現在主流となっており、同調査結果でも特に市場の拡大が予想されているのはやはりスマートウォッチ。最近ではタグ・ホイヤーやマーク ジェイコブス、ケイト・スペード ニューヨークなど、既存の時計メーカーや人気ブランドの参入によってデザイン性に優れたスマートウォッチも登場し、幅広い層からの注目を集めている。
「ウォッチ型」が主流のウェアラブル端末（画像はシード・プランニングのプレスリリースより引用）
そんなスマートウォッチの代表格ともいえるApple Watch（初代）の発売開始は2015年4月。実に3年以上が経過している。「もうそんなに経ったのか」と感じるか、「意外と最近だった」と感じるかは人それぞれだろうが、日本で初めて正式に販売されたiPhoneである「iPhone 3G」の発売が2008年7月。ソフトバンクに加えauからも販売され、国内でのスマホ普及率を一気に高めた印象の強い「iPhone 4S」の発売が2011年10月だ。これに比べれば、Apple Watchをはじめとするスマートウォッチの普及速度は「そこまで速くない」と感じる読者も多いのではないだろうか。
「毎日身に付ける時計を頻繁に充電するのは煩わしい」「スマートフォンで十分」と考える向きもあるだろう。しかし最近、これまで多くのスマートウォッチが売りにしてきた「スマホの通知が手元に届く」「メッセージを確認できる」等の機能とは少し違った、「常時身に付けているからこそ」の機能が注目を集めている。
（※）市場調査とコンサルティングのシード・プランニング [ SEED PLANNING ] - プレスリリース
https://www.seedplanning.co.jp/press/2018/2018051701.html
