全社DXに挑む日立造船が最重要視する、DXリーダーに欠かせない思考とは

　ものづくりとエンジニアリング技術を強みに、多岐にわたるビジネスを展開する日立造船。今後は、デジタル技術を自社の成長の重要な要素と位置づけ、2025年の製品IoT化率60％、DX人材育成500名というKPIを掲げて、デジタル人材の育成に乗り出しました。目標実現のためには「従来のプロダクトアウト思考からの変革が重要」と訴えるのは、全社のDX推進を担うデジタル戦略企画室の白川哲也室長です。

　白川氏は、日本企業のDXが進みにくい要因の一つとしてIT企業への依存の高さを指摘し、ITの内製化、つまり「付加価値の高い製品・サービスを提供できる人的インフラを整備する必要がある」と説きます。

　その上で白川氏は、同社が取り組むDXリーダー育成の取り組みについて紹介。DX人材の育成には、事業やサービスを通じて顧客に新しい価値を提供する際に重要な3つのポイントを押さえる必要があると語ります。

　創業143年目を迎える日立造船が全社DXの強化軸として位置付ける、DX人材の育成とは。2021年にスタートし、試行錯誤を繰り返しながら現在2期目に突入したという、その取り組みの軌跡を、白川氏が振り返ります。