日本ガイシの丹羽氏が語る、3000億円を投入して実現を目指す「5つの変革」

　日本ガイシでは現在、全社を挙げて2050年を見据えたDX推進に取り組んでいます。同社代表取締役副社長の丹羽智明氏は、「2050までにカーボンニュートラルとデジタルなど社会に貢献する商品が売上高の8割を占めるまでに比率を上げることを目指す」と宣言しています。

　その実現のためになすべきこととして、「ESG経営」「研究開発」などから成る5つの変革を掲げており、それを進める推力としてDXを位置付けています。

また、丹羽氏は「2030年までに新事業、新商品の売上高を1000億円以上にする」とした上で、「研究開発3000億円を投入し、デジタルの力によって短期間での実現を目指す」と言います。その具体的な施策として丹羽氏は、独自のマテリアルズ・インフォマティクス（MI）*や新事業導入時のCPS（サイバーフィジカルシステム）について紹介します。　
*機械学習やデータマイニングなどの情報科学の技術を用いて、材料開発の効率化を図る分野や技術のこと。

　ビジョンやロードマップの作成、組織変更など、目標の実現に向けた準備の周到さは、既に10数年にわたってデジタル活用に注力してきた同社ならでは。これから本格的にDX導入に取り組む企業にとって、参考になる事例が数多くみられる必見の内容です。